2017 Fiscal Year Annual Research Report
がん生殖医療の視点で取り組む「がん患者の妊孕性温存の意思決定支援モデル」の開発
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26293466
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| Research Institution | Tokyo University of Technology |
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Principal Investigator |
野澤 美江子 東京工科大学, 医療保健学部, 教授 (40279914)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒尾 晴惠 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (50326302)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | がん看護学 / 意思決定支援 / 妊孕性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、がん生殖医療の視点で取り組む、がん患者の妊孕性温存に対する意思決定支援モデルを開発することを目的としている。平成29年度は、引き続き妊孕性温存に対するがん患者の意思決定および意思決定支援の様相を明らかにする、という目標に加え、妊孕性温存に対するがん患者の意思決定を支援するモデル案を構築する、という目標達成へ向け、下記を実施した。
1.がん患者の意思決定支援の様相【看護師への質問紙調査】 （1）方法：無作為に抽出されたがん看護専門看護師、がん化学療法看護認定看護師、乳がん看護認定看護師、不妊症看護認定看護師の中で同意の得られた者を対象に、無記名の調査用紙を郵送法で配布・回収した。調査内容は①施設や職場の環境、②看護師の背景、③妊孕性温存の意思決定支援、④妊孕性ケアの困難、⑤専門家への相談と連携である。（2）結果：1,478部発送し603部回収（回収率51.1％）。妊孕性温存に関する情報提供のあり方、意思決定に向けた支援についての課題が明らかになった。さらに意思決定を促進する因子を明らかにする予定である。
2.昨年実施した患者へのインタビュー調査の結果を、9月に北京で開催されたAsian Oncology Nursing Society(AONS)と10月にバンコクで開催されたWorld Academy Nursing Society(WANS)で学会発表した。前者では、婦人科がん患者のアウトカムを改善することに効果的ながん患者の性機能に関する心理教育的支援プログラムに関する情報を得ることもできた。
3.がん患者の意思決定を支援するモデル案の構築：上記の結果および関連文献の検討を加え、エキスパートパネルによるグループインタビューに向けてフィールドの調整、協力者の依頼等の準備を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今年度は、文献検討をふまえ、看護師への質問紙調査の分析、意思決定支援モデル案の構築に向けてグループインタビューを実施する予定であった。しかし、平成29年度に学科長に就任し管理者業務が多忙になったことに加え、介護負担が増え、公私ともに時間を取られてしまって研究に費やすことができなかったため、計画の遅延が生じた。そのため。補助事業延長承認を申請させていただいた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、最終年度を迎え、妊孕性温存に対するがん患者の意思決定を支援するモデル案を構築することを目標とする。
平成30年度着手が遅れていたエキスパートパネルによる意思決定モデル案構築に向け、夏休みに調査を実施する。最初にがん患者の妊孕性温存に関わった経験を持つがん看護専門看護師、がん化学療法看護・乳がん看護・不妊症看護認定看護師によるフォーカスグループインタビューを計画している。そのメンバーのリクルートを効率的に行うため、これまでのインタビュー調査や質問紙調査の実施過程の中で協力いただいた研究協力者を中心に編成する。そのためには、早々に研究倫理委員会へ申請するとともに、研究協力者への依頼をスムーズに行えるよう、本研究の研究分担者、連携協力者、研究協力者と連絡を密にとって進める。また、その後の分析なども計画的に進められるように、定期的な会議の開催も検討する。
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| Causes of Carryover |
（理由）
平成29年度に意思決定支援モデル案の構築を計画していた。しかし、エキスパートパネルによる意思決定支援モデル案の作成までにたどり着かなかった。そのため、フォーカスグループインタビュー調査に必要な交通費、研究協力者への謝礼品、テープ起こし等研究補助者への謝金、会議費等で使用できず、繰り越された予算がある。
（使用計画）
平成29年度は、平成28年度に引き続いて看護師への質問紙調査の分析およびエキスパートパネルによる意思決定支援モデル案の構築をする計画であった。しかし、平成29年度はエキスパートモデルによる決定支援モデルの試案作成に着手できなかったことから、平成30年度はその遅れを取り戻すべく、エキスパートモデルによるグループインタビューは8月に実施し9月までに結果分析し年内にモデル案の構築、年度内にパイロットテストの実施・評価に着手できるように計画的に遂行する。それに伴うインタビュアーの交通費、研究協力者への謝礼品、研究補助者への謝金、テープ起こし代、会議費等で使用予定である。
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