2014 Fiscal Year Annual Research Report
発達障害幼児に対する運動指導に関する国際調査とプログラム開発
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26301005
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| Research Institution | Nippon Sport Science University |
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Principal Investigator |
齋藤 雅英 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (40339239)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
TOTH Gabor 相模女子大学, 学芸学部, 教授 (00448680)
尾崎 康子 相模女子大学, 人間社会学部, 教授 (20401797)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 発達障害児 / 運動指導 / 国際情報交換 / 幼児 / 多国籍 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
海外学術調査を行うため，平成26年9月5日～9月20日でイタリアとドイツにて調査を行った。イタリアの調査は，①Melissa Milani（Bologna大学運動科学部講師）・Caterina De Calolis（支援教師・自閉症児へのカヌー指導），②Carlo hanau（学長）・Elena Clò（心理士）・Daniela Mariani（家族会コーデイネター）・Marialba Corona（家族会メンバー・次期会長），③Paola Visconti（自閉症センター精神神経科医）他，であった。主としてボローニャ地区での調査であった。ドイツは，①Michael-Andor Marton（Kinderzentrum Munchen：kbo，子どもに対する早期療養施設の医師，施設長），②Martina Baethmann （Klinikum Dritter Orden、子どもに対するリハビリテーション施設の医師，施設長）であった。主としてミュンヘンでの調査であった。
また，平成27年3月23日～4月3日でイギリスとハンガリーにて調査を行った。イギリスは，①Mollie White（Lanterns Children’s Centre Nursery，特別支援教育を行っている保育園），②Anita Copolla（Small Step group，発達障害児のサポートグループ），③Hackney Ark（発達障害児支援施設），であった。主としてロンドンとウィンチェスターでの調査となった。ハンガリーは，①Katalin Lakatos（BHRG，発達障害児支援施設），②Katalin Rosta（ELTE大学特別支援幼稚園），であった。ブダペストでの調査となった。
上記のインタビュー内容をまとめ、研究誌に投稿し発表する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では,平成26年度にアメリカとイタリア，ハンガリー，デンマークが調査の対象国となっていた。しかしながら，ドイツおよびイギリスで調査を予定していた機関・施設から,平成26年度での調査を希望するとの連絡があった。そのため，分担研究者と協議を重ねた結果，ドイツとイギリスの調査を前倒しで実施することで全体計画を調整することとなった。当初予定していた4か国に加えて2か国,合計6か国で調査を実施することを検討したが,平成26年度に調査を予定していたアメリカとデンマークから連絡があり,両国の機関・施設が平成26年度以降の調査としてほしいとの依頼を受けた。そこで両国を次年度以降で調査を実施することと決定した。おおむね順調に進展している理由は，4か国での調査を予定して，4か国で調査を行うことができたためである。
特に，平成27年3月23日～4月3日で調査を行ったロンドンとウィンチェスター,ブダペストでは，発達障害児の支援のため保育園で園長を務めていたMollie White先生のインタビューに成功した。さらに,ブダペストでは水中運動をとり入れた発達障害児の運動指導を行っているKatalin Lakatos先生にインタビューをすることができた。さらにELTE大学で実施されている発達障害幼児への運動指導の実施場面も見学することができた。これらの成果をまとめることで順調に研究を進展させることができると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究推進方策としては,残りの国での調査を確実に実施することである。特に編成26年度に調査する予定であったアメリカとデンマークが平成27年度以降になったため,分担研究者といっそうの連携をはかりながらアメリカとデンマークの実施時期について,できるだけ早急に決定することが課題となる。そのための対応策としては,分担研究者に加えて,研究協力者とも連携をはかることで解決されると考える。
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| Causes of Carryover |
当初の計画では,アメリカとデンマークで調査を実施する予定であった。しかしながら,イギリスとハンガリーからの申し出により,これらの国の調査年度を変更することとなった。そのため,研究協力者（出張動向人数）や出張期間,レートの問題等により次年度使用額が生じることとなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
上記理由から,次年度以降にアメリカとデンマークにおいて調査を実施することとなるため,両国において調査を行う費用となる。
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Research Products
(2 results)
