2015 Fiscal Year Annual Research Report
発達障害幼児に対する運動指導に関する国際調査とプログラム開発
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26301005
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| Research Institution | Nippon Sport Science University |
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Principal Investigator |
齋藤 雅英 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (40339239)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Toth Gabor 相模女子大学, 学芸学部, 教授 (00448680)
尾崎 康子 相模女子大学, 人間社会学部, 教授 (20401797)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 発達障害児 / 運動指導 / 国際調査 / 幼児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ボローニャ市のUISPで、障害のある子どもたちに対する組織的活動がはじまったのは 2010年からであった。指導者はISEF（イタリアスポーツ大学）卒業者が多く、CONIパラリンピック協会が開催している2週間の週末に2回ある講座を受けることを奨励している。また、専門家のもとで25 時間の研修を受けること、UISP が行っている36時間の講習と30時間の実習を行い、筆記と実施試験を受けることが課題となっていた。障害のある人に対するスポーツ活動は、①全員障害のある人でグループワークを行う、②特に重度な障害のある人に対する1対1の活動、③障害のある人をない人たちの中に溶け込ませる活動の3つであった。あらゆる障害に対してプログラムが作成され、その内容は障害活動プログラム責任者や理学療法士などが作成する。プログラム作成の要点は、段階を追って目標に到達させ、遊びや空想をかきたてながら運動に接近させていくことであった。
ドイツのデュッセルドルフ市が運営する子ども早期支援センターは1998年に創立され、ここで行われる運動指導は、0-6歳までの視覚・聴覚に障害のある子どもや発達障害のある子どもが対象である。2012年には約50名が登録している。理学療法士の資格と補助訓練という各科目を3カ月以上学んだ者が運動療法を行うことができる。運動指導は主にプールや水遊び部屋、体育館、森林で行われる。AD/HDのある子どもの中には、初回から興味を示して自分の好きなように泳ごうとする場合がある。そのため、理学療法士は、彼らに理学療法士の指示のもとで泳ぐようしっかりと伝える。子どもたちには週1回、森で遊ぶ時間が設けられている。理学療法士による運動療法は週3日にわたって行われる。実施される運動療法は神経心理学の理論に基づいたものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、平成26年度にアメリカとイタリア、ハンガリー、デンマークが調査の対象国となっていた。ドイツとイギリスの研究者より、平成26年度調査の希望が伝えられたため、分担研究者との協議の結果、平成26年度はイタリア、ハンガリー、ドイツ、イギリスとなり、平成27年度にアメリカとデンマーク、スウェーデン、韓国を対象とすることが決定された。しかしながら、アメリカとデンマークよりインタビュー調査を延期する旨の連絡があった。理由はコーディネート役の研究協力者が異動に伴う環境の変化があるため準備期間を必要とするためであった。アメリカでの調査は実施できる予定である。デンマークについては、現地研究者とスウェーデンの研究者から、ニュージーランドの研究者を紹介されたため、平成28年度にデンマークとスウェーデンに代わる国としてニュージーランドの調査を実施することとなった。予定にあがっていた韓国については、残りの予算管理の状況に応じて調査日数を調整する。以上のようなやり取りによる調査国変更に加え、テロリズム等による国際情勢の不安定さから、十分な調査日数が確保できないこともあり、現在のところ予定していた研究スケジュールよりもやや遅れてしまっているのが現状である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の推進方策としては、インタビュー調査を行うことのできない期間を使用して、すでに調査した国の結果を、研究成果としてまとめる作業に充てることで、着実に研究を推進させていく。また、デンマークとスウェーデンの代替国である、ニュージーランドについては、すでに研究者と連絡をとっており、調査の内諾を受けている。そして渡航の手配やスケジュールについても、現地研究協力者と密に連絡をとっており、順調に調査準備が整っている。アメリカについても現時点では連絡待ちの状況であるが、調査を行う機関は確定しており、漸次調査準備を進めている。
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| Causes of Carryover |
平成26年度にアメリカとイタリア、ハンガリー、デンマークが調査の対象国となっていたが、ドイツとイギリスの研究者より変更依頼があったため、分担研究者と協議した末、平成27年度にアメリカとデンマーク、スウェーデン、韓国を対象とすることが決定された。しかしながら、アメリカとデンマークよりインタビュー調査を延期する旨の連絡があった。理由はコーディネート役の研究協力者が異動に伴う環境の変化があるため準備期間を必要とするためであった。デンマークとスウェーデンは、研究者よりニュージーランドの研究者を紹介されたため、平成28年度にデンマークとスウェーデンに代わる国としてニュージーランドの調査を実施することとなった。上記の国を優先したため、韓国については、今後の調査日数調整となっている。加えて、テロリズム等による国際情勢不安から、十分な調査日数が確保できないこともあり、次年度使用額が生じることとなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
使用計画としては、すでに調査した国の結果を研究成果としてまとめ、9月に実施されるオーストラリアの国際学会で発表するための渡航費として使用する。また、デンマークとスウェーデンの代替国である、ニュージーランドについては、すでに研究者と連絡をとっており、調査の内諾を受けていることから、渡航の手配やスケジュールについても、現地研究協力者と密に連絡をとっており、順調に調査準備が整っている。このことからニュージーランドにおける調査費用として使用する。アメリカについてはスケジュールが確定し次第、順次準備を進めて渡航費等で使用する。
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Research Products
(4 results)
