2014 Fiscal Year Annual Research Report
気候変動下での永久凍土地帯に生育する樹木の地下部および地上部成長制限要因の変化
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26304026
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
安江 恒 信州大学, 学術研究院農学系, 准教授 (00324236)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
檀浦 正子 京都大学, 地球環境学堂, 助教 (90444570)
城田 徹央 信州大学, 学術研究院農学系, 助教 (10374711)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 気候変動 / 永久凍土 / 年輪年代学 / 同位体 / アロケーション / 炭素固定 |
Outline of Annual Research Achievements |
永久凍土分布南限に近いモンゴルでは,モンゴル国立大学Udleg演習林において,カラマツ(Larix sibirica) 約200個体を対象に成長錐試料採取を行った。約40個体については地下部の年輪試料採取を行った。有機溶媒可溶成分の抽出後,軟X線デンシトメトリにより,年輪幅,年輪内密度,年輪重量成長量などの測定を行い,年代の照合(クロスデイティング)を行った後,地点を代表する時系列であるクロノロジーの作成を行った。年輪幅を対象として,個体間の位置関係と成長の因子解析を行い,個体間競争よりもサイズが重要であることが明らかになった。気候応答解析について,気候データの精査中である。また,優勢木と劣勢木について伐採を行い,枝葉について優勢木と劣勢木の比較を行った。後者は長枝数が少ないことを明らかにした。 アラスカ内陸部においては,Caribou Poker Creek Research Watershedにおける北東向き斜面のブラックスプルース(Picea mariana)林に試験地を設定し,永久凍土融解層の深い斜面上部と浅い斜面下部において,地上部および地下部の年輪コア試料を各30個体より採取した。軟X線デンシトメトリにより年輪幅および密度測定を行った。現在,クロスデイティングを行いクロノロジー作成中である。また,4個体を伐採し,樹冠構造解析を行った。枝の成長抑制因子としてメタボリックバランスより枝の密度効果が重要であるという知見を得た。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
年輪気候学的解析および樹冠部の成長および構造解析においては,予定どおり試料採取および測定を行うことが出来た。現在解析を行うと共に,来年度以降の内容について検討を行うことが出来ている。 炭素同位体比ラベリングについては,モンゴル現地検討およびアラスカ、フェアバンクスにおいて開催されたLTER Symposiumに参加し現地研究者との打ち合わせを行った。その結果,アラスカ内陸部での実施が適当と判断し,実施に当たっての許可手続きや現地研究機関との調整を行い,H27年7月に実施する運びとなった。 従って,順調に研究遂行が出来ていると言える。
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Strategy for Future Research Activity |
モンゴルにおいては,引き続き地上部および地下部の肥大成長気候応答解析を行うための試料採取を継続する。加えて,地上部の生産構造の再現を枝レベルから個体レベルを通じて行い,年輪データをバイオマスデータに変換する。 アラスカにおいては,H27年7月に13CO2付加実験を行う予定である。6本程度のブラックスプルースをサンプル木として選定し、吸収後に生成された光合成生産物の移動速度や各器官への配分を測定する。加えて,休眠期,次年成長期に個体を掘り出して測定を行い,貯蔵および成長期をまたいでの各器官への光合成生産物の配分をあきらかにする。また,年輪データから林分データへのスケールアップを目指すためには,個体数密度を決定する要因が不明なままなので,その要因を地下部根系の競争状態にあるものと想定した調査を継続する。
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Causes of Carryover |
人件費については,要測定試料数に応じた雇用の必要が無かったため,その他については,レンタカー使用が無かったため次年度使用額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度以降は現地調査に伴う旅費およびレンタカー使用料等への支出が多く見込まれる。次年度使用額は,平成27年度請求額と合わせてそれらに充当する。
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Research Products
(5 results)