2018 Fiscal Year Annual Research Report
Does population growth induce desertification? - Development and dissemination of technology combatting desertification with consideration of population
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26304045
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
真常 仁志 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (70359826)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
手代木 功基 摂南大学, 外国語学部, 講師 (10635080)
石川 裕彦 京都大学, 防災研究所, 教授 (60263159)
内田 諭 国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 企画連携部, 再雇用職員 (60425535)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 砂漠化 / ナミビア / モンゴル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
モンゴルの国立公園内における砂漠化に関する研究を進めた結果、当局と現地住民の意思疎通に大きな課題があることがこれまでの研究から判明した。この成果を論文投稿し、さらに課題解決に対するICTの可能性に関する追加調査を実施するために１年間延長した。
追加調査では、ＩＣＴによる情報のやりとりが地域住民の自然保護や保護区管理に関する知識の強化、管理当局との信頼醸成を推進する可能性について実証実験を実施した。実証実験では、ＳＭＳ（ショートメッセージサービス）とＩＶＲ（Interactive Voice Response：相互音声応答）を用いて、自然保護や保護区管理に関する情報を対象住民へ定期的に６ヶ月にわたって送信し、さらにＩＶＲでは住民から自然保護に関する情報を受信した。実験終了後の対象住民への聞き取りから、ＳＭＳによる情報発信について積極的に評価する意見が認められ、知識の強化も確認できた。ただし、地域住民によるＩＶＲを用いた情報の送信は低調であり、情報をやり取りする主体間の信頼醸成がＩＣＴ利用の前提条件であることが明らかとなった。また、地域住民のなかでも女性や高学歴を有する住民がこれらＩＣＴの利用に積極的であり、男性や学歴の低い住民をどのように取り込むのかが課題であろうと結論した。
途上国におけるＩＣＴ利用については、地域開発におけるその有用性が論じられてきたものの、自然保護や保護区管理における有用性は、ほとんど報告されていない中、公園内に居住する住民を対象にＳＭＳとＩＶＲを用いた実証実験を実施したことの学術上の意義は大きい。さらに、対象住民への追跡調査から、実証実験の結果について、詳細に論じた点も学術的に高く評価できるだろう。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Presentation] How can we mitigate impact of climatic variability on crop production in the semiarid tropics of Africa?2018
Author(s)
Shinjo, H., Ando, K., Nakashima, K., Umetsu, C., Tanaka, U., Sokotela, S., Malima, B.
Organizer
21st World Congress of Soil Science
Int'l Joint Research
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