2014 Fiscal Year Research-status Report
安全かつ迅速なデータ復旧を可能にする遠隔バックアップ相互保持システムの開発
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26330087
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
天野 浩文 九州大学, 情報基盤研究開発センター, 准教授 (80231992)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | バックアップ / ストレージ仮想化 / 秘密分散法 / iSCSI / オンデマンド再構築 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
大規模災害の際に重要な情報が失われるのを回避するためには，遠隔地にバックアップデータを保存することが不可欠である．しかし，個々の組織が個別に遠隔地のバックアップ先を確保するのは容易ではないため，同じようなミッションを持ち広域に分散して立地する複数の組織が相互にバックアップを保持することが有効である．ただし，バックアップの保存先で秘密が漏洩することも防止しなければならない．これまでの研究により，秘密分散法を用いると，複数の組織が互いの秘密を保持したまま大規模災害に備えて安全に遠隔バックアップを相互保持できることがわかっている．
本研究では，秘密分散法を用いて保存されたバックアップデータが遠隔地に存在する状況で，安全かつ迅速にサービスを再開させるために，失われた原データ全体を復元せずにサービスを再開させることのできる遠隔バックアップ相互保持システムを開発することを目指している．平成26年度には，このようなシステムを実現するため，以下の要素技術について理論および実装面での検討を行った．
(1) 失われたボリュームへのブロックアクセス要求が発生すると，その都度，遠隔バックアップから当該ブロックを復元して提供するオンデマンド再構築機能
(2) 秘密分散法においてデータの復元の際に必要となるバックアップデータの配置情報（どのバックアップデータをどのサイトに保持していたか）を安全に保存する機構
(3) 正当な権限を持たない者がデータを取得することを防ぐため，認証されていないクライアントからのデータ復元要求を拒絶するための機構
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
「(1)オンデマンド再構築機能」・「(2)バックアップデータ配置情報の相互保持機構」・「(3)認証されないクライアントからのデータ復元を拒絶する機構」の3つの項目に対して，主に理論的な検討を行うことが平成26年度の研究の目的であった．
(1)については，オンデマンド再構築を行うスレッド，残りの未修復データを順次復元していくバックグラウンド再構築を行うスレッドからなる「データ復元デーモン」に必要となる相互排除機能の基本設計を終え，一部の機能については試作することができた．
(2)については，遠隔サイト間でバックアップ配置情報を相互保持する機構の基本設計を完了した．
(3)については，被災地から避難することのできたシステム管理者が何らかの方法で身元を確認できた場合に，トークン等を交付して，これを用いた認証を行う基本的な手順を考案した．
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度の成果をもとに，引き続き，安全かつ迅速なデータ復旧を可能にする遠隔バックアップ相互保持システムの設計と試作を進める．
本システムでは，バックグラウンドで原データ全体の復元を行いつつ，まだ復元されていない領域にアクセス要求があった際に当該ブロックを再構築する．バックグラウンド再構築には復元したブロックをローカルボリュームに保存するための書き込み処理が必ず付随する．また，オンデマンド再構築を行う契機となるアクセスを行ったトランザクションが当該ブロックへの書き込み要求を伴う可能性もある．さらに，どのブロックが復元済みでどのブロックが未復元であるかを表す管理情報も，これら2つの処理が共通にアクセスし変更を行う．このため，これらの間で適切に排他制御を行う必要がある．
排他制御によるオーバーヘッドがシステムの応答性能を低下させることのないように留意しながら，システムの試作を行う．
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| Causes of Carryover |
当初計画よりも「旅費」および「その他」の使用額がやや増えた一方で，既存の物品を活用したり九州大学が保有するキャンパスクラウドシステムを利用することによって，これらの増分の合計を上回る「物品費」を削減することができた．
このため，全体では約145,000円の未使用額が発生した．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度も旅費の増加が予想されるため，初年度に生じた未使用額は，旅費に充当することとしたい．
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Research Products
(1 results)
