2016 Fiscal Year Annual Research Report
Study on transition from hybrid survey of mail and web to complete web survey
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26330346
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| Research Institution | Aomori University |
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Principal Investigator |
小久保 温 青森大学, ソフトウェア情報学部, 准教授 (50295953)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渋谷 泰秀 青森大学, 社会学部, 教授 (40226189)
渡部 諭 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 教授 (40240486)
吉村 治正 奈良大学, 社会学部, 教授 (60326626)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ウェブサービス / 社会調査 / 認知心理学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、最新の情報技術、社会調査法、および認知心理学の研究成果を統合して社会調査に応用し、調査法を改善することであった。具体的には、郵送による質問紙とWebを統合したハイブリッド調査が、従来の郵送による質問紙調査の改善版となることを検証することが第一の目的であった。第二の目的は、Web調査が質問紙調査に替わって、今後の社会調査の主役とな可能性を評価することであった。
当初、初年度に予備調査などの準備、2年度目に本調査、最終年度に解析を実施する予定であった。しかし、研究代表者が2年度目から最終年度の半ばまで病気にかかり、本調査の実施が最終年度の後半になり、現在継続して結果の解析をすすめている。
初年度の予備調査は、環境配慮行動をテーマに、Dillmanによる回収率を高めるとされるTotal Design Methodをベースとした手続きにより、質問紙とWebで実施した。調査の前にCognitive Aspects of Survey Methodologyの手法により調査票の改善を行った。2年度目に、予備調査の回答結果を分析し、質問紙とWebでは回答傾向が異なるが、回答者の年齢層の違いによるもので、年齢層ごとに比較すると回答方法によって回答傾向の違いは見られないことがわかった。
最終年度に実施した本調査は、予備調査でうまくいくことが確認された手続きに沿い、社会に関する考え方や意思決定をテーマに、青森を中心とした北海道・北東北4都市で18歳以上、年齢の上限を設けず、700人を選挙人名簿から抽出し実施した。全体で279件(40%)の回答が得られた。質問紙かWebかは回答者に自由に選ばせたが、およそ4:1の割合となり、質問紙での回答が多かった。
Webでも質問紙でも年齢層ごとに見ると回答傾向は異ならずWeb調査の有効性が確認されたが、現状、質問紙を好む回答者が多いことがわかった。
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