2015 Fiscal Year Research-status Report
書誌記述の新しいデータモデルFRBR及びRDAに基づく書誌情報システムの研究
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26330362
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
高久 雅生 筑波大学, 図書館情報メディア系, 准教授 (00399271)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 書誌情報システム / 書誌情報モデル / 主題情報共有 / FRBR / RDA |
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| Outline of Annual Research Achievements |
Web上で提供される情報が多様化するなか、さまざまな業界のデータをオープン化したうえで、Linked Open Data (LOD) 技術を通じて連携する実践が進展しつつある。国内外における図書館をはじめとする書誌情報センターが提供するデータをこれらの情報資源として扱うためにも、書誌情報を共通のモデルで扱えるFRBRモデル及びそれを基盤とする目録規則RDAの重要性に注目が集まっている。本研究は新しい書誌情報モデルFRBR及び目録規則RDAに対応する次世代書誌情報システムの実装モデルを提案するとともに、プロトタイプシステムの構築を通じ、その有用性を検証することを目的としている。
本年度は、昨年度に構築した著作・表現形エンティティの書誌モデル階層を表現する書誌情報システムを拡張して、FRSADに基づく主題情報システムとそのLOD化に基づく書誌情報システム全体の共有可能性の検討を中心に研究を進めた。
1) FRSADに基づく主題情報の記述に必要な要素の検討を行い、疎結合構成を前提にすることにより、前年度に構築した著作・表現形の書誌情報システム（WEシステム）との連携も容易に行える実装モデルとして提案した。提案システム（主題情報の管理システム）をSCシステムと呼び、WEシステムおよびSCシステムは、そのデータをLODとして共有する仕組みを持ち、相互に連携するだけでなく、それら以外のシステムからも応用可能となる。提案手法の詳細は論文としてまとめ、『情報知識学会誌』に投稿中である。また、提案システムは、Next-L Enju Rootとしてオープンソースソフトウェアとして公開している。
2) FRBR、RDA等の応用実践、LOD化に向けた調査検討を進めた。あわせて、現場担当者や図書館システム担当者との情報交換、フィードバックを目的として隔週での勉強会「FRBR&RDA勉強会」を計23回開催し、活発な意見交換を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初計画における目標であった、FRBRモデルにおける著作・表現形エンティティに対応する実装、FRSADモデルにおける主題・名称エンティティに対応する実装をそれぞれ完了し、提案手法を論文としてまとめた。
主題情報はLOD化を通じた分散的、自律的な提供、公開、管理に適しており、そのための要件をまとめ、Next-L Enju Rootにおける実装を通じてその有用性を実証した。
具体的な適用事例として、戦前教科書コレクション約3万冊を対象とし、NDC第9版と独自分類の教科書分類をそれぞれ共有したうえで、組み合わせて検索できる等の連携可能性を示した。
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| Strategy for Future Research Activity |
著作・表現形、主題件名典拠への対応はほぼ完了した。これを受けて、1) 名称典拠への対応の具体化、2) FRBRファミリー統合化への対応、3) 書誌情報システムでの応用可能性の3点を検討していく。とりわけ、実際に書誌情報システムへ適用するなかでどのような点が肝要となるか、専門家からのヒアリングやユーザビリティ調査を精査に行うことにより、FRBR/RDAが重視してきたユーザタスクとの関係を整理し、さらに洗練していくことが可能となると思われる。
さらに、これまで行っていたオープンソースソフトウェアとしての公開をさらに進め、国内外の図書館や関連類縁機関のコミュニティ関係者等にフィードバックを求め、社会貢献としての活動も進める。
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| Causes of Carryover |
本研究課題は当初の予定よりも進展が早く、実装の計画が早めに進んだため、実装開発の一部を最終年度に持ち越すこととした。また、研究開発に必要なサーバ設備機器の購入計画を見直し、最初の2年度は、より迅速な開発体制の構築に注力できるよう、クラウド型計算機環境を積極的に活用することを検討した結果、実質的な支出額を圧縮することができ、一部を次年度使用額として扱うこととなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度にあっては、これらの弾力的な開発体制をさらに進め、必要な計算機資源を適時に用いることを通じて、所期の研究計画の進展を図る予定である。
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