2014 Fiscal Year Research-status Report
学校図書館職員の技能要件と資格教育のギャップに関する実践的研究
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26330368
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
小田 光宏 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (00185604)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 学校図書館 / 司書教諭 / 学校司書 / コンピテンス / 図書館情報学教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
3年間の研究プロセスである，(1)資格教育の内容に関するテキストブックの分析，(2)資格教育を担当する大学教員を対象にした聴取調査と分析，(3)司書教諭を対象にした聴取調査と分析，(4)学校司書を対象にした聴取調査と分析，(5)分析結果の統合的考察のうち，平成26年度は，(1)と(2)に取り組んだ。
(1)に関しては,司書教諭資格ならびに司書資格の教育課程用に編輯されているテキストブックとして，学校図書館司書教諭講習規程ならびに図書館法施行規則に定められている必修科目のすべてを刊行しているシリーズ出版物を選び，どのような知識・技術が取り扱われているか,内容を分析した。具体的には，司書教諭に関しては5社6シリーズ（全30冊）を対象とし，司書に関しては，2社2シリーズ（全18冊）を対象とし，それぞれで扱われている知識・技術を抽出した。その上で，体系的整理を試み，知識・技術の一覧表を作成した。
(2)に関しては，作成した一覧表に示された知識・技術に過不足がないかどうか，また，教育現場で取り扱われているかどうかに関して，大学教員に対する聴取調査を実施した。対象は，教育課程の開設状況を考慮して選定した。すなわち，司書教諭資格の課程のみ開設している2大学（関西学院大学，琉球大学）の2教員，司書資格の課程のみ開設している2大学（千葉大学，天理大学）の2教員，司書教諭・司書資格の両課程を開設している4大学（沖縄国際大学，京都ノートルダム女子大学，白百合女子大学，専修大学）の4教員を選び，認識の相違による意見の広がりが確保できるようにした。
加えて，平成27年度に予定する(3)と(4)の調査に資するよう，沖縄県，大阪府，佐賀県において，学校図書館関係職員に対する予備的な聴取調査を実施した。
なお，成果の一部は，日本図書館協会図書館情報学教育部会第2回研究集会で口頭発表を行なった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初の計画以上に進展していると判断した理由は，次の二つである。
平成26年度に行うとした計画すべてを，順調に完了することができた。これらの成果は，平成27年度以降に発表・報告する予定であったが，計画が順調であったことを受け，日本図書館協会図書館情報学教育部会第2回研究集会において，口頭発表することができた。これが，第一の理由である。
また，平成27年度に実施を予定している聴取調査のための予備的調査に取り組むことができたため，平成27年度の前半に行う作業の効率化が図れた。これが，第二の理由である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては，平成26年度の研究実績が順調に進展していることを踏まえると，当初設定した計画を予定通り進行させることが肝要と考えられる。すなわち，研究プロセスのうち，(3)司書教諭を対象にした聴取調査と分析と(4)学校司書を対象にした聴取調査と分析を，遅滞なく進めることに意を注ぐ。
ただし，当初の予定では，聴取調査の手法として，グループ・インタビューを想定していたが，インタビューの手法に関しては，再検討を行う予定である。これは，平成26年度に実施できた予備的な聴取調査において確認できた，学校図書館職員の置かれている環境や立場の相違を考慮してのことである。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた最も大きな理由は，聴取調査の記録作成に対する謝金費用が未使用であったことによる。聴取調査が年度末に近い時期に集中したため，堅実な作業を行うために，記録作成を平成27年度に行うよう，柔軟に対処したことが，その背景にある。
また，少ない額ではあるが，聴取調査の実施場所との関係で，旅費の支出が想定していたよりも抑えられたことも理由となる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
聴取調査の記録作成に関しては，平成27年度に実施予定であり，経費の使用を見込んでいる。
また，未使用の旅費に関しても，平成27年度に行う聴取調査に充当させて，より充実した活動を行うことを目指している。
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Research Products
(1 results)
