2016 Fiscal Year Research-status Report
福祉専門教育における情報技術を活用した教育プログラムの開発とその効果
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26330403
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Research Institution | The University of Kitakyushu |
Principal Investigator |
坂本 毅啓 北九州市立大学, 基盤教育センター, 准教授 (30353048)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中原 大介 福山平成大学, 福祉健康学部, 准教授 (20461999)
佐藤 貴之 北九州市立大学, 基盤教育センター, 教授 (90310979)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 福祉専門教育 / 情報技術 / 教育プログラム |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は福祉専門教育においてICTを活用した研究を行い、新規の領域を開拓し、より質の高い福祉人材を養成する教育プログラムを開発することを目的としている。研究計画の3年目である平成28年度は、計画では①改善されたソフトウェアを活用して教育プログラムを試行する、②コンテンツを蓄積する、③模擬面接を実施するスキル獲得の評価項目(ルーブリック)を作成する、④保育士養成課程において開発したソフトウェアを活用して模擬保育の教育プログラムを試行する、以上4点とした。 特に今年度は、①の改善されたソフトウェアを活用する点が大きな進捗であった。特に以下の③の成果については、①によるところが大きい。また②コンテンツの作成についても、学会発表等での議論を踏まえてマルチビューを導入するなど、より学習効果の高い内容とする取り組みを進めることができた。③と④については、これまで作成してきた教材の形成的評価を行い、評価項目(ルーブリック)を作成し、それを作成したソフトウェアに実装するところまで到達した。いずれの試行においても、スキル獲得の効果が見られた。 ここまでの取り組みにより、査読付き論文として雑誌『地域ケアリング』の掲載論文が1本、教育システム情報学会の全国大会での研究発表が1回、同学会研究会での研究発表が1回、日本保育者養成教育学会の全国大会(創立大会)での研究発表が1回、合計4つの成果発表を行うことができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
改善されたソフトウェアを基にして、コンテンツの充実化を行った。特にソフトウェアの改善については、これまでの研究成果を踏まえて大幅なバージョンアップを行った。これにより、コンテンツをより有効に扱えるようになったこと、及び形成的評価を通して作成した評価項目をソフトウェアに実装することができるようになった。また、コンテンツについても、これまでの研究発表における議論を踏まえて、マルチビュー(多視点映像)を採用し、模擬面接及び模擬保育の場面を撮影したコンテンツを蓄積することができた。特に今年度は、模擬面接において受講生が多かったことから大幅にコンテンツを増やすことができた。 模擬面接を実施するスキル獲得の評価項目(ルーブリック)を作成するということについては、学生参加型で評価項目を設定し、具体的な評価基準について細かく設定することができた。その結果、コンテンツを評価する方法が充実し、より細かく模擬面接を観察、評価することができるようになった。それまでは○か×しかなかった2段階評価が、4段階評価へと変更することができるようになった。これにより、模擬面接におけるICTを活用した教材については、ほぼ完成に近づいたと言える。これは当初予定より早いペースである。 模擬保育については、コンテンツの作成、試行と、実践データの蓄積を行った。こちらは順調なペースで進んでおり、次年度には形成的評価を踏まえてルーブリックを作成し、ソフトウェアに実装することができると考えられる。 以上の状況から、本研究テーマは当初の計画以上に進展していると考えた。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究テーマも平成29年度は最終年度となる。今後は①予定通り模擬保育の教材における形成的評価、ルーブリックの作成とソフトウェアへの実装を行う。また、最終年度である点を踏まえて、②これまで取り組んできた内容をまとめて公表をする、ということにも取り組んでいきたい。特に、我々が作成してきたソフトウェアを、より多くの方にも活用していただけるような仕組みも検討していきたい。
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Causes of Carryover |
平成28年度に行う予定であった研究発表について、3名で参加する予定であったのが2名での参加となったことが2回あった。そのため、当初予定よりも旅費の支出が少なかった。また、研究会の発表についても、所属大学が開催会場であったために旅費の支出が無かった。そのような理由から次年度使用額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は、これまでの研究成果を積極的に発表することを目指す。特に論文発表に関する掲載料の支払いや、学会発表・情報収集などによる旅費の出費、コンテンツ作成のための機材の購入などを行う予定である。
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