2014 Fiscal Year Research-status Report
炎症性及び遺伝毒性を指標とした越境輸送物質を含むPM2.5複合曝露の健康影響評価
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26340053
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| Research Institution | Kurume University |
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Principal Investigator |
石原 陽子 久留米大学, 医学部, 教授 (50203021)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山内 圭子 久留米大学, 医学部, 助教 (50304514)
中尾 元幸 久留米大学, 医学部, 講師 (60610566)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 大気中粒子状物質 / 健康影響評価 / 炎症 / 遺伝毒性 / 越境輸送物質 / PM2.5 / 複合暴露 / 呼吸器疾患 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
大気粒子成分と発生源の地域・季節による変化：季節間で成分差が大きいモンゴル、ウランバートルの市街中心部で捕集及び測定を行った結果、PM2.5(μg/cm3)は12月＞3月＞9月＞7月、PM10(μg/m3)は12月＞3月、9月＞7月の順であった。昼夜間の変動幅は、両PM共に12月で大きく、9月と7月は小さかった。PM2.5の成分でPMF法により発生源の推定（因子数5）を行った結果、第1因子にCoal burning、第2因子にTraffic emissions、第3因子にSecondary aerosol、第4因子にSoil/dust, 第5因子にIndustry排出源がグループ化された。しかしながら、本解析では一つの因子に複数の発生源の寄与が混在している可能性があり、さらに高精度の因子分析の検討が必要である。大気粒子成分の各地域・季節による変動と罹患率・死因別死亡率との関係：モンゴルの2007年と2012年の比較では、死因別死亡率の1、2位が心疾患、3、4位が肝がんや肝硬変、5、6位が呼吸器疾患で、大きな変動はない。中国は、2012年の死因別死亡率の1，2位が心疾患、3、4位がCOPDと肺がんで、1990年と比較して肺がんの増加が著しい。両国の喫煙率は、男性で47％と高い。一方、国内調査地域の熊本、新潟、山口県の心疾患と肺がんの年齢調整死亡率は、全国平均あるいは平均値よりも低い傾向を示したが、全年齢気管支喘息推計患者数（平成23年）は山口、新潟で高く、熊本は低かった。大気中粒子成分の複合暴露による毒性リスクとその発現機序：遺伝毒性指標の変異原性試験（Ames試験）と形質転換試験を確立した。炎症性指標で用いる培養細胞は、化学物質に対してヒト正常細胞がより感受性が高いことが検証され、複合暴露評価試験に用いる細胞数や培養時間等を検討中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
国外調査対象地域での4季節の大気中粒子状物質の成分分析が一部終了しているが、成分分析委託先から既報のデータに不正及び修正が必要な箇所があるとの報告を受け、必要に応じて再捕集と新規分析施設での分析および再分析が必要となった。再捕集及び再分析で得られたデータをもとに発生源の推定や、地域特性の再検討を行う。なお、国内外で健康調査を実施し、そのデータ入力やデータ集約は順調に進んでいる。フィルターに捕集した成分の遺伝毒性、炎症毒性の評価法についても再度検討して、確立しつつある。従って、初年度の目標はほぼ達成されており、概ね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、モンゴル、中国、日本のPMF法による発生源の推定を試みる。日本では継続的に測定していることから、過去にわたっての発生源の変動についても試みる。3県で収集した健常人や呼吸器疾患患者の健康度及び統計資料からの年次罹患率、年齢調整死因別死亡率との関連性について比較検討する。複合暴露影響の評価については、成分分析されたフィルターを用いて、物質の遺伝毒性や炎症毒性評価を試みる。尚、これまで捕集した大気中粒子量が不十分な際には、再度必要に応じてPM10, PM2.5の捕集を行う。
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| Causes of Carryover |
報告書作成後に、成分分析委託先から報告済みデータに不正や修正の必要性がある旨連絡があり、支払い済の分析費用が返金されることになった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
その対応として、大気粒子の再捕集及び新規分析委託先での成分分析費が必要となった。
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