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2014 Fiscal Year Research-status Report

東南アジアで環境低負荷農業を展開するためのバイオ炭を利用した土壌管理技術の創成

Research Project

Project/Area Number 26340099
Research InstitutionTokyo University of Agriculture and Technology

Principal Investigator

田中 治夫  東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (20236615)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 及川 洋征  東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 助教 (70323756)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywordsバイオ炭 / 土壌 / カンボジア
Outline of Annual Research Achievements

現地カンボジアへ赴き、研究圃場に適した水田の探索を行った。調査拠点のカンボジア王立大学(RUA)に近い圃場は雨期にはトレンサップ湖の洪水により水深が2 m以上にもなり、雨期の土壌採取が難しいため経時的な調査には向かないことが明らかとなった。一方、洪水の問題がない圃場はRUAから遠く、移動に多くの時間が取られてしまうため調査回数を多くすることが困難であり、継続調査には必ずしも向いていないことなどが明らかになった。水田の調査圃場の探索については継続して行うこととした。
カンボジアの数カ所の畑土壌について、有機質資材を施用した圃場と化学肥料のみを施用した圃場のpH、電気伝導度、全炭素・全窒素量、陽イオン交換容量、交換性陽イオン量、可給態リン酸量、可給態窒素量などの土壌肥沃性の違いを検討した。有機質資材の施用は酸性土壌のpHを上昇させ、陽イオン交換容量や全炭素量を増大させるなどの効果が確認された。
カンボジアの砂質土壌と日本の埴壌土質火山灰土を用いてトマトの栽培試験を行った。施用バイオ炭としては、カンボジアの畑地雑草である Chromolaena odarata と稲籾殻を用いてバイオ炭を作製し、その量を変えて、牛糞堆肥または化学肥料とともに施用した。バイオ炭単独施用よりも、バイオ炭と堆肥や化学肥料との併用によりトマトの収量は増加した。カンボジア砂質土壌では、バイオ炭を堆肥と一緒に施用することにより、特に C. odarata バイオ炭との併用は、作物の生産量を高めたが、バイオ炭施用量による違いは認められなかった。また、バイオ炭施用の効果は、元の肥沃度が高い日本の火山灰土よりもカンボジア砂質土壌で大きかった。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研究実績の概要にも示したように、調査に適した水田圃場の選定ができていない。探索については継続して行うこととした。
また、水田だけでなく、畑状態での調査も行うこととした。

Strategy for Future Research Activity

水田圃場の探索、水田での調査を継続して行う。また、畑状態でのバイオ炭の施用効果も明らかにすることとした。

Causes of Carryover

購入した物品費に端数が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

物品費として使う予定である。

  • Research Products

    (1 results)

All 2014

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] Effect of biochar from Chromolaena odarata and rice husk combined with organic and inorganic fertilizer on soil property and crop biomass2014

    • Author(s)
      Lorn, V., Kimura, S. D., Tanaka, H. and Oikawa, Y.
    • Organizer
      日本土壌肥料学会2014年度東京大会
    • Place of Presentation
      東京農工大学小金井キャンパス
    • Year and Date
      2014-09-09 – 2014-09-11

URL: 

Published: 2016-05-27  

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