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2017 Fiscal Year Annual Research Report

Development of teacher training standard and in-service education program for improvement of practical leadership skills of home economics teachers

Research Project

Project/Area Number 26350038
Research InstitutionYokohama National University

Principal Investigator

堀内 かおる  横浜国立大学, 教育学部, 教授 (00252841)

Project Period (FY) 2014-04-01 – 2018-03-31
Keywords家庭科 / 教員育成 / 研修
Outline of Annual Research Achievements

平成29年度は、平成27年度に策定した「家庭科教員の育成指標」に基づく授業づくり研修会の充実を目指し、本研究者(堀内)が主宰する毎月1回定例の家庭科教員の自主的研修サークルである家庭授業研究会を引き続き開催し、毎回10数名の参加者を得て家庭科の授業や教科理論についての協議と情報交換を行った。
7月と12月に開催した同研究会の「夏の研修会」及び「冬の研修会」では、一般に公開して参加者を募り、それぞれ25名前後の参加者を得て、熱心な研修が行われた。
夏の研修会では、堀内による「新学習指導要領を解読する」と題するワークショップに加え、山梨大学大学院准教授の神山久美氏を講師に迎え、「金融教育の視点から考える家庭科における消費者教育の授業デザイン」と題する講義と演習を行った。堀内のワークショップでは、新学習指導要領の内容を理解する手立てとして、児童・生徒に語りかけるように子どもたちに理解できるような言葉で学習指導要領の文章を置き換えてみるという作業を学習指導要領の「子ども語訳」と捉え、参加者が分担して「子ども語訳」を試みた。この作業において、家庭科教員たちは「子ども語訳をする上で、授業の内容を具体的に思い浮かべながら学習指導要領を読み直すことになった」と指摘し、学習指導要領について深く理解する手立てとして有効であった。
神山氏の講義とワークショップでは、新学習指導要領において学習の重要性が指摘され学習指導の充実が期待されている金融教育に焦点を当て、児童・生徒にとっての消費者としての課題を明らかにし、具体的な授業でどのように取り上げたら良いかを検討する機会となった。
12月開催の冬の研修会では、堀内のファシリテーションの元、参加者自身が持ち寄った家庭科授業実践例を紹介しあった。事前に提出された授業例を資料として全員に配布し、授業のアイデアや教材のヒントとして活用できるものとなり、好評を得た。

  • Research Products

    (3 results)

All 2018 2017

All Journal Article (2 results) (of which Peer Reviewed: 1 results,  Open Access: 1 results) Presentation (1 results) (of which Int'l Joint Research: 1 results)

  • [Journal Article] 家庭科教員研修と教員支援にみる現状と課題-教員養成系大学家庭科教育担当教員への調査から-2018

    • Author(s)
      堀内かおる
    • Journal Title

      教育デザイン研究

      Volume: 9 Pages: 187-193

    • Peer Reviewed / Open Access
  • [Journal Article] 学び続ける家庭科教員のための育成指標2018

    • Author(s)
      堀内かおる
    • Journal Title

      日本家庭科教育学会誌

      Volume: 61(4) Pages: 46-49

  • [Presentation] Continuous Professional Development of Home Economics Teachers through Informal Workshops2017

    • Author(s)
      Kaoru HORIUCHI
    • Organizer
      The 19th Biennial International ARAHE Congress
    • Int'l Joint Research

URL: 

Published: 2018-12-17  

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