2015 Fiscal Year Research-status Report
妊娠・出産の高年齢化の現状と課題ーこれからの出産を考えるー
Project/Area Number |
26350044
|
Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
伊藤 ゆかり 大阪大学, 国際教育交流センター, 准教授 (90399618)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安藤 香織 奈良女子大学, 生活環境科学系, 准教授 (40324959) [Withdrawn]
瀬戸山 晃一 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (00379075)
|
Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
Keywords | 高齢出産 / 妊娠 / 出産 / 産科医療 / 不妊治療 / 出生前診断 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、安心して出産を迎えることができる産科医療体制の再構築に向けた新たな知見の提供を目的とする。研究計画の進め方として、妊婦へのアンケート調査と母親へのインタビュー調査、産科医療関係者へのインタビュー調査により、妊娠・出産の高年齢化の現状を把握するため、下記の3つの課題に取り組む。課題1妊産婦の産科医療機関の選択と意思決定、課題2妊産婦の健康リスクの認知と医療介入の選好、課題3産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法について、である。 今年度は、課題2妊産婦の健康リスクの認知と医療介入の選好について、産後の母親へのインタビュー調査を9月に大阪市大正区の3か月健診時の母親に対して実施した。インタビュー調査では、出産時の状況、トラブルの有無、出産時の病院の対応、子育てで困っていることの有無などを確認した。 今年度は計画当初最終年度に実施することとしていたシンポジウムを10月14日に大阪大学吹田キャンパスにて実施した。シンポジウムは、「出産リテラシーセミナーシリーズ出産と明日の視点 Fertility Knowledge Literacy Seminar Series: Birth and Future Perspective」という専門図書に内容をまとめて3月末に出版した。 計画当初予定していた課題3産科医療関係者の産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法については、今年度実施を予定していたが、学内の倫理委員会の審査により今年度の実施が困難となったため、次年度に実施することとなった。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
課題2のインタビュー調査、最終年度に予定していたシンポジウムの開催などができたため、研究の目的の達成度はおおむね順調な状況であると評価できる。 しかしながら、課題1で得られたアンケート調査の分析・評価が当初の計画よりも進んでいなかった。また、計画当初予定していた課題3産科医療関係者の産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法については、今年度実施を予定していたが、学内の倫理委員会の審査により27年度での実施が困難となったため、28年度に実施することとなった。
|
Strategy for Future Research Activity |
課題3産科医療関係者の産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法については、現在の学内の倫理委員会の審査状況から、28年度上半期にインタビュー調査の実施を予定している。そのため、28年度上半期はインタビュー調査を中心に研究を実施する。研究成果の報告は、ロンドンで8月に開かれる国際学会、6th Nursing and Healthcare Conferenceにて課題1のアンケート調査の分析結果を報告を予定している。また、10月には日本母性衛生学会にて課題3のインタビュー調査の分析結果を報告を予定している。当初の研究計画からは変更が生じているが、研究成果を上げる推進方策を計画している。
|
Causes of Carryover |
当初計画していた課題3の産科医療関係者へのインタビュー調査が倫理委員会の審査の遅れにより、27年度内の実施が困難となったため。
|
Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度は課題3の産科医療関係者へのインタビュー調査を実施することになるため、28年度における予算の使用計画の進捗に問題は生じない。
|
Research Products
(3 results)