2015 Fiscal Year Research-status Report
ヒューマンファクタを考慮した学校における住環境の改善と環境制御体制の構築
| Project/Area Number |
26350065
|
|---|
| Research Institution | Niigata University |
|---|
Principal Investigator |
飯野 由香利 新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (40212477)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
倉渕 隆 東京理科大学, 工学部, 教授 (70178094)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 教室 / 学習効率 / 温熱環境 / 集中度 / 疲労感 / 実験実習 / 体感型授業 / 環境教育 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
①教室内の住環境（温熱・空気環境）の実態把握と教師による環境制御の実態把握と環境制御方法の構築
冷房の設定温度を一律にした場合の室内環境の実態を把握し、児童の集中度や疲労感などの評価を踏まえて、学習時の最適な冷房設定温度の指針を示すことを目的として、東京都K区H小学校19クラスで調査を行った。得られた知見を示す。1)冷房時の設定温度に対して室温は設定温度より1℃低い温度に保たれていることを確認した。2)冷房温度を教員が設定する際に、その時点での室温より高い温度に設定する場合もあることを明らかにした。3)学習効率に着目し、学習効率を上げることのできる冷房の設定温度について検討した結果、室温と児童の温冷感には高い関連性があり、温冷感の中立な評価（ちょうどよい）が得られる室温は約25℃であること、および学習効率と集中度が関連し、設定温度24℃や26℃時に集中度が高いことなどの知見を得た。
②教師に対する環境教育体制の整備
家庭科住領域の実験実習方法において、2013年に建っている新潟県内のNI市立とNA市立の174小学校と88中学校の平面図を検討し、校舎の階数や方位の相違を利用する実験実習が可能であることを示した。さらに、校舎を利用した熱・光・空気環境の実験実習方法を提案し体感型や可視化方法による授業実践を行い、これらの授業の有効性を検証した。さらに、小学校で体感型環境教育を受けた児童が1～5年後に中学生になった時点での教育効果を明らかにするために、東京都杉並区の5つの中学校でアンケート調査を行い、知識として定着するものの、家庭実践には家族の行為の影響の方が大きく学習した内容を実践するまでには至っていないことを明らかにした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
①教室内の住環境（温熱・空気環境）の実態把握や教師による環境制御方法の構築において、東京都内の１小学校において十分な協力が得られた。
②環境教育体制の整備において、新潟市や長岡市の教育委員会から全公立小中学校の平面図の提供をいただけたこと、新潟県内の中学校や小学校において、光環境や空気環境の授業実践をさせていただくことができたこと、及び東京都杉並区内の5つの中学校のご協力を得てアンケート調査が実施できたこと、などによる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
①教室内の住環境（温熱・空気環境）の実態把握：学習効率の面で設定温度25℃前後が妥当であることが明らかにしたが、省エネや暑熱環境に順応した体づくりの観点も含めて考える場合の適切な設定温度を模索する必要がある。
②教師による環境制御の実態把握と環境制御方法の構築：学習効率を検討する方法として百マス計算を各クラス3回行ったが、計算への慣れにより3回目のテスト時にやる気や集中度が落ちる傾向があることを指摘し、温熱環境と学習効率との関係を検討する上で百マス計算が最適な方法とは言い難いことがわかった。そこで、学習効率を検討する方法をいくつか行い、本来の目的である学習効率と温熱環境との関係性を検討できる方法を求める必要がある。学習効率の検討方法として、掛け算や数独およそ代数などを試行する。さらに、集中度が学習効率と関連することがわかったが、学習効率を分析する際の指標についても検討する必要があると考える。例えば、集中度と関連すると考えられる覚醒の指標と学習効率との関係を分析することを試みる。
③教師に対する環境教育体制の整備：体感型環境教育において、熱や光及び空気環境について授業実践を行いこれらの有効性を示した。しかし、音環境に関する授業実践を行っていないことから、音環境に関する授業を考案し実践する。また、身の周りの物品や家庭科室や調理室及び被服室で使用する物品を使用する実験実習方法を提示する。さらに、教員養成課程の学生が考える家庭科住領域の教授内容と現職の教員の教授内容との相違を明らかにし、現職の教員が抱えている問題を明らかにし、体感型の実験実習方法や原理説明を入れた教材を家庭科教員向けに作成して配布する。
|
| Causes of Carryover |
実験機器製作材料費において、身近な材料を工夫して使用して節約したこと、及び教材作成において、教材の一部を追加し作成はしたが完成していないために製本代が次年度に繰り越されたため。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
中学校や高校の家庭科教員向けに家庭科住領域の教材を印刷・製本し、発送する予定である。
|
