2015 Fiscal Year Research-status Report
食文化教育を切り口とした家庭科教育へのサステナビリティ教育導入の試み
| Project/Area Number |
26350142
|
|---|
| Research Institution | Ibaraki University |
|---|
Principal Investigator |
西川 陽子 茨城大学, 教育学部, 准教授 (60303004)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | サステナビリティ / 食文化 / 食教育 / 米粉 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
H26年度（本研究初年度）に行った小学生を対象とした大豆を用いた食文化教育と関連させたサステナビリティ教育の研究結果を論文としてまとめた(｢小学校家庭科(食分野)におけるサステナビリティ教育導入の試み｣茨城大学教育学部紀要（教育科学）第65号)。小学生対象の実践教育結果から，食生活におけるサステナビリティ教育対象としては，食生活の自己管理力がある程度あり，生活の自立目前の高校生更には大学生が，学習に対するモチベーションが得易くより適していると推察された。そのため，H27年度では教育対象を小学生から高校生に移し，高校生を対象にした食生活におけるサステナビリティ教育のための小麦粉代替用米粉の教材化を試み，小麦粉代替用米粉の調理特性結果について論文としてまとめた（｢小麦粉代替用米粉の利用拡大に向けた調理特性の解明｣茨城大学教育学部紀要（自然科学）第65号)。そして，小麦粉代替用米粉を教材として用い，高校生を対象とした食のサステナビリティ教育を実践した。実践教育の事前事後で，食生活と環境の関係に対する認知と普段の生活行動についてアンケート調査を行い，食生活におけるサステナビリティ教育の必要性と教育効果の評価分析を行った。その結果，家庭科授業において食文化教育の一環で実際の食生活に即した形で食生活におけるサステナビリティ教育を行うことは，社会科でも学習している食と環境の関係の学習を机上のもので終わらせず，実生活におけるサステナビリティのための行動変容につなげる効果のあることが推察可能となった。本件急2年目となるH27年度は，食と環境の関係理解に向けた教材を開発し，更に開発教材を用いた教育実践に着手し知見が得られ，当初予定していた通り研究計画が遂行できた。今後は，社会科と家庭科の教科横断型の食と環境教育の実現可能性といった視点から，更に検討を深めていきたいと考えている。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
H26年度（本研究初年度）に行った小学生を対象とした大豆を用いた食文化教育を土台とするサステナビリティ教育の研究結果を論文としてまとめ整理することができた。H27年度では教育対象を小学生から高校生に移し，高校生を対象とした食生活におけるサステナビリティ教育に向け小麦粉代替用米粉の教材開発を行い，その開発教材を用いて実際の高校生を対象に実践教育を試行することができ，新たな知見が得られた。研究計画で予定していた通り，教育対象者は小中学生ではなく高校生となり異なるが，実際の学生を対象とした実践教育を実行し，食生活におけるサステナビリティの理解について高校生の現状を明らかにし，食文化教育の一環で行う食生活におけるサステナビリティ教育の必要性を見出すことができ，研究を前進させることができた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
高校生を対象とした食生活におけるサステナビリティ教育の結果をまとめ，生活の自立を目前に控える高校生及び大学生におけるサステナビリティ教育の必要性について，明確な形でデータをまとめる。そして，これらの結果を提示データとして，家庭科及び社会科の現職教員に対して食生活におけるサステナビリティ教育の実現に向けた教科横断型の授業の可能性についてインタビュー調査等を行い，現在の教育体系に最も適した実現可能性のある食生活におけるサステナビリティ教育の形を提示することを最終目標とする。
|
| Causes of Carryover |
旅費については，主に実験対象の学校（高校）を探すために必要と考え予算を立てていたが，大学近隣より早急に見つけることができたため使用せずに済んだ。人件費については高校生を対象とした実践授業において，安全のため各グループ毎に配置する大学生による学生サポーターと，アンケート調査を主とする実験データ処理のアルバイトを想定し予算を立てていたが，前者についてはボランティアが募れ，後者については大学運営費にて賄えたため予定していた金額を使わなかった。大学運営費にてカバーする努力をした理由は，レオナーはじめ教材開発に必要な機器を動かすためのパソコンOSのバージョンアップ等が必要であり，これらは高額で次年度予算とプールすることで可能と考え敢えて残すようにしたものである。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
H27年度節約できH28年度に繰り越せる分については，食文化教材資料調製に必要な機器類（凍結乾燥機及びレオナー）の補充に当てることを予定している。
|
Research Products
(2 results)
