2014 Fiscal Year Research-status Report
二重標識水法による成人運動機能障害者におけるエネルギー必要量の算出法の確立
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26350151
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| Research Institution | Ibaraki Prefectural University of Health Science |
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Principal Investigator |
岩崎 信明 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (70251006)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 豊 茨城県立医療大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (10392200)
沼野 智一 首都大学東京, その他の研究科, 准教授 (10399511)
大和田 浩子 山形県立米沢栄養大学, 公私立大学の部局等, 教授 (90316414)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | エネルギー代謝量 / 運動機能障害 / 間接熱量測定装置 / 開放型キャノピー / 二重標識水法 / DLW法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では運動機能障害を有する小児のみならず成人を含めて、個別の栄養管理法を確立するために、推定エネルギー必要量のより正確な算定方法の開発を目標とする。
これまで、小児にとって負担の少ない通気性フードを用いて間接熱量測定装置でエネルギー代謝量の測定法を開発してきた。本年度は気管切開がおこなわれている被検者においても、通気性フードを改良することによって正確なエネルギー代謝量を測定することが可能となるように、企業と協力し新たな通気性フードの開発をおこなった。現在、フードの構造や付属品の形態について検討をおこない、試作品の作成をおこなっている。
これまで得られている安定同位体で標識された水を用いる二重標識水（Doubly－Labelled Water：DLW）法の結果について解析を行った。血液と尿から採取したサンプルについて安定同位体存在比質量分析計を用いて希釈容積を算出した。18Oと2Hの測定誤差はそれぞれ1.7±2.5%、3.1±4.1%で、血液に比較して尿がそれぞれ0.3%、0.8%高値であった。このことによって、運動機能障害があり、導尿しなければ一定時間に尿の採取が困難な場合でも、血液採取によって得られた血液サンプルを用いてDLW法によって正確なエネルギー消費量を測定が可能となることが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
DLW法において尿サンプルの採取が比較的困難な重度の運動機能障害においても血液サンプルを用いた方法でが確立されたことから、今後、被検者に負担の比較的少ない血液採取を用いることが可能となった。これによって本研究の中心であるDLW測定法の重要なサンプル採取部分の問題が解決し、正確なエネルギー消費量の測定が可能となると考えられる。
また、重度の運動機能障害でみられる、気管切開について。そのような状態であっても間接熱量測定装置でエネルギー代謝量の測定が可能となるように、製品の開発を開始している。これらの被検者においても負担の少ない推定エネルギー必要量のより正確な算定方法を開発することが可能となることが期待される。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降、DLW法のために準備した繰り越した研究費を用いてDLW法を導入していく予定である。本年度のサンプル間の誤差の検討を基に、方法は確立された。精度についての検討もなされ、倫理委員会の承認も得られている。このため、次年度以降は15名程度の被検者についてDLW法によるサンプル採取を実施していく予定である。また、既に開発ずみの通気性フードを用いて間接熱量測定装置で測定し、心拍数による補正する方法の検査精度を検討していく。さらに、気管切開がなされていても測定可能な通気性フードの開発も併せて行なう予定である。
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| Causes of Carryover |
本研究における重要な柱である二重標識水（Doubly－Labelled Water：DLW）法に関して、本年度は倫理委員会の承認、被検者選定、検体の採取の準備などをおこなっており、被検者からのサンプル採取や測定は行っていない。本研究における研究費の多くを被検者から採取されたサンプルの同位体測定における費用として持ちいることから、この点において本年度はど研究費の執行がおこなわれなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度以降に、DLW法に関して、被検者が選定され、検体の採取がおこなわれていくので、サンプルの同位体測定における費用として用いる。
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