2014 Fiscal Year Research-status Report
教え合い学びあいの質向上と学習者によるインストラクショナルデザイン理論の活用
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26350281
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| Research Institution | Iwate Prefectural University |
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Principal Investigator |
市川 尚 岩手県立大学, ソフトウェア情報学部, 准教授 (40305313)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | インストラクショナルデザイン / メタ学習 / 自律的学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，自律的な学習者の育成を目的に，インストラクショナルデザイン（ID）理論を教え合いや学び合いの方略として活用することの可能性を検討している．特に学習方略としてのIDの活用に主眼を置いている．初年度となる平成26年度は，主に教材作成とその教材を活用した授業実践を行った．
具体的には，スタディスキルズという学部１年生必修科目において，科目の数回分をかけて，ID領域を中心に，メタ認知，自己調整学習の領域なども含めて，教え合い学び合いに役立ちそうな理論等を選択して教材化し，学生たちに学習してもらい，実際に自らの大学での学びに活用させた．ID理論などを解説した10種類程度の教材をPDF形式で用意し，教える側と学ぶ側の双方の視点から活用のヒントを並べて提示することで理解が深まるようにした．また，学習方略としてのIDを身につけるために，学生には普段の学習に対して方略を活用することを意識させ，振り返る機会を継続的に設けた．結果として，ID理論が学生にとって，学ぶことや教えることの質向上に寄与できることが示唆された．特にARCSモデルは多くの学生に学習方略として活用され，学習に役立つことがわかった．ガニェの９教授事象も多く活用されていた．
一方で，教え合いや学び合いの方略は短期的に身につくことではないため，１つの科目にとどまらず，継続的な支援が求められている．平成26年度は教え合い学び合いの機会として，学年間で学びを支援することを学部必修科目に試験的に導入した．実際に教え合いはなされたが，機会の提供のみにとどまった．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は，自律的な学習者の育成のために，学習者自身が教え合い学び合いのために，インストラクショナルデザイン（ID）理論を方略として活用することの効果や，それを身につけていくための環境（原則）について，明らかにすることを目的とした３カ年の研究である．
初年度（平成26年度）の計画はほぼ順調に達成できたと考えている．ID理論等の方略を身につけるための教材を開発し，授業実践で活用することができたことや，授業評価の結果からID理論が学生たちの学習や教授の方略として活用できることが示唆された．研究目的の達成に向けて，本研究を推進するための基盤を固めることができ，大きく前進したと言える．しかしながら，方略を学習や教授場面において活用することについては，学生間に質のばらつきがみられ，短期・長期的に方略活用の質を向上させていくことが今後の課題としてあげられた．
また，平成26年度は教え合い学び合いの機会として，学年間で学びを支援することを学部必修科目に導入することを試みた．機会を提供はしたが，学びや教えることの質向上への寄与（環境整備）には至っておらず，より長期的な支援も今後の課題となっている．
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度（平成26年度）はほぼ計画通りに進行できたが，実践の評価を通していくつか課題が明らかになったため，それらに配慮しながら，次年度以降も当初の計画通りに実践的に進めていく予定である．その前提として，科目担当や学部内の組織体制の維持（研究フィールドの維持）に努めていく．
研究内容としては，特にインストラクショナルデザイン理論を学習や教授の方略として適用していくことの短期・長期的な質向上について，再度の実践を通して検討していく必要がある．また，研究対象が学習方略であるため，より長期的な視点から，対象とする授業の実践中や実践直後だけでなく，期間をあけての継続的な評価（効果の把握）についても検討していく．当初の計画にも示していたが，入学前教育についても自律的学習が求められているため，本研究のフィールドとして検討していきたい．
また，平成26年度の実践結果や平成27年度の実践を受けて，学会発表だけなく，論文投稿を視野に入れて研究を進めていく予定である．
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