2014 Fiscal Year Research-status Report
PBLにおける仮想と現実での役割を両立させるコミュニケーション支援ツールの開発
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26350287
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
佐々木 茂 帝京大学, 理工学部, 准教授 (70328087)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡辺 博芳 帝京大学, 理工学部, 教授 (40240519)
高井 久美子 帝京大学, 理工学部, 助教 (00527682)
荒井 正之 帝京大学, 理工学部, 教授 (70212602)
小川 充洋 帝京大学, 理工学部, 講師 (30322085)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 教育工学 / 教授学習支援システム / PBL / プロジェクト管理 / バーチャルとリアル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，仮想的(バーチャル)な役割と現実(リアル)のコミュニケーションを組み合わせたPBL 演習のモデルを提案し，このモデルに沿った授業を実現するための，バーチャルとリアルでのコミュニケーション支援ツールを開発する．本研究の目的を達成するために，以下の(1)〜(5)について検討し，ツールの開発およびそれらを用いた授業実践を行う．(1)バーチャルとリアルでのコミュニケーションによるPBL演習モデルの構築，(2)バーチャルとリアルでのコミュニケーション支援ツールに求められる機能の洗い出し，(3)コミュニケーション支援ツールの開発，(4)開発したコミュニケーション支援ツールを用いた授業実践および評価．
平成26年度は，学部3年生にプロジェクトマネージャ(PM)としての役を，教員にクライアントとしての役を設定して，プロジェクトのニーズの洗い出しや，開発するWebシステムの仕様を決定する作業を，ロールプレイにより行うモデルを考案した．このモデルにおいては，PMがクライアントとやりとりする際にツールとして「要求仕様確認表」と「変更要求申請書」を導入した．また，このモデルに沿って，対面とWeb掲示板を組み合わせたロールプレイによるPMとクライアントとのコミュニケションの実践を行った．実践の結果，導入したツールはバーチャルな役を演じる上で有効と思われることがわかった．このような実践を通して，(1)の演習モデルを考案するとともに，(2)のコミュニケーション支援ツールに求められる機能についても重要な知見を得た．
一方，(3)のコミュニケーション支援ツールの開発については，Ruby on RailsやMoodleなど幾つかの実装手段について検討し，開発者の知識や技能，開発できるシステムの自由度などの観点から，PHPのフレームワークであるCakePHPを用いることに決定した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度に予定していた，演習モデルの構築，開発するツールに必要な機能の洗い出しについては実施することができた．また，コミュニケーション支援ツールの開発についても，必要な機能の洗い出しと，開発環境の調査を実施することができた．これらのことから，おおむね順調に進展していると言える．
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は，(3)コミュニケーション支援ツールの開発を完了する．コミュニケーション支援ツールに求められる機能をすべて実装して，Web サイト上での動作を検証する．また，バーチャルなコミュニケーションの際に用いるアバターや背景画像などのデータも用意する必要がある．さらに，最終年度で行う(4)授業実践および評価のための，授業設計や評価方法に関する検討にも着手する．
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| Causes of Carryover |
平成26年度は，開発するコミュニケーション支援ツールの開発環境の選定まで進み，実際に開発するステップには進まなかった，開発および授業における実践を行うためには，サーバコンピュータや通信環境，ソフトウェアなどの用意が必要となるが，平成26年度はその前の段階までの進捗であったため，これらが必要とならなかった．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度の計画では，コミュニケーション支援ツールの開発を行い，授業における実践のための準備を行うこととしている．したがって，これらの費用は平成27年度に使用する計画である．
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