2016 Fiscal Year Research-status Report
学習コミュニティを知識生成の総体として評価する指標に関する実証的研究
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26350323
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
多川 孝央 九州大学, 情報基盤研究開発センター, 准教授 (70304764)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 仁 九州大学, 情報基盤研究開発センター, 准教授 (70232551) [Withdrawn]
安武 公一 広島大学, 社会科学研究科, 准教授 (80263664)
山川 修 福井県立大学, 学術教養センター, 教授 (90230325)
隅谷 孝洋 広島大学, 情報メディア教育研究センター, 准教授 (90231381)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 学習コミュニティ / 知識生成能力 / 学習データ分析 / ウェアラブルセンサ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度はウェアラブルセンサによる学習者の行動把握について、この研究課題外への応用の可能性を考慮し、可能な限り単純な機器構成によるデータ収集と分析が、より複雑な、複数のセンサを組み合わせた分析に対してどのような短所と長所を持つのかを、一昨年度に行った教育実践でのデータ分析を通じて検討した。その結果、加速度計のみによる単純な機器構成のセンサによるデータであっても、複数の学習者のデータの相互の関係を視野に入れて分析することにより、学習者同士の相互作用（コミュニケーション）などについて、複数のセンサからなる機器に基づく分析と高い相関のある分析結果が得られ、教員などの学習支援に用いるに十分な情報が得られると期待できることが明らかになった。このことは、多くの学生が日常的に所持しているスマートフォンなどの機器から得られるセンサデータなどについても、これらを総合して分析することにより、専用の機器を用いずとも学習支援が実現可能であることを意味する。また、同じデータの分析からは、集団での活動の内容や活動の場所などによっては、単純なデータ（加速度センサ一種類のみから得られるデータ）を複数の学習者あるいは集団全体に対して比較し分析を行ったものののほうが、複数種類のデータ（ここでは加速度計に加え、着用者間の位置関係の情報を収集する赤外線センサも含む）から得られるデータの分析では得られない情報を提供できる可能性を示唆する結果も得られた。これも、センサデータ分析を用いた学習支援の実現について、研究の方向性を提案する結果であるということができる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究開始当初には予定していなかったウェアラブルセンサによる学習者の行動把握が研究上のサブテーマとして浮上し、そのセンサデータの分析による学習コミュニティの状態把握について、現時点では実践環境において十分に幅広い方法によって分析できておらず、このため学習コミュニティの状態（知識生成能力）の指標化ができていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
ウェアラブルセンサによる学習者の行動把握とそれを通じた学習コミュニティの状態の分析について、いくつかの実践の場におけるセンサでの情報収集を行い、個人あるいは集団に関して、学習の成功ケースと失敗ケースに分け、それぞれと相関する、あるいは対応を持つと考えられ得る分析指標を模索する。これによりある程度実践的で実用的な学習コミュニティの状態の把握法を提示できるものと考えている。
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| Causes of Carryover |
本研究計画における教育実践でのデータ収集に、当初は予定していなかったウェアラブルセンサの活用を行うようになり、研究計画の中にそのセンサから得られる情報の分析手法の検討および、一般の教育実践の場面での同種のセンサの応用・活用までが視野に入ることになった。このために研究計画が遅延し、平成28年度内には予定していた学習コミュニティ分析指標の提案についての研究および研究発表などが行えず、予定していた金額を次年度に使うことになった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
教育実践におけるデータ収集に用いるウェアラブルセンサについて、プログラム可能なものを購入しまた分析プログラムを開発する。また、当初は前年度に予定していた分析指標について提案し研究発表を行う。これらについて、次年度使用額をあてる。
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