2015 Fiscal Year Research-status Report
理工系大学生の適職発見のためのWebシステムの開発
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26350333
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Research Institution | Teikyo University |
Principal Investigator |
横山 明子 帝京大学, 理工学部, 教授 (70230654)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒井 正之 帝京大学, 理工学部, 教授 (70212602)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 理系大学生 / 職業選択 / 適職発見 / Webシステム |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、研究計画のうち、1.理工系学生が適職発見するための支援として必要なガイダンスモデルの検討 、及び、2.ガイダンスモデルに基づくWebシステムのデザインと実装 のうちのシステム実装のための条件の検討を行った。 特に、1.支援に必要なガイダンスモデルの検討についての具体的な取り組みについては、(1)キャリア発達理論とキャリア発達支援についての文献研究を中心に行い、支援システム構築のための条件と支援のための提示情報の順序について検討を行った。さらに、(2)理工系学生を対象としたキャリア意識についての調査研究として、大学1年生と3年生に進路決定に対する関心度や重要度などのキャリア意識と、職業選択に対する意識とその取り組みに関する調査を行い、分析を行った。その結果、1年生と3年生のキャリア意識については、教育的な働きかけがないと同じような状況であることが分かった。また、3年生については、業界と職種・業種などについての知識が非常に少なく、具体的な職業選択を行うためにも、自己理解と同時に職業理解が必要であることを明らかにした。 さらに、2.ガイダンスモデルに基づくWebシステムのデザインと実装のための条件として、上記の文献研究、および調査研究から、システムに必要な機能について検討し、システムに必要な機能として職業データベースが最も重要であることを明らかにした。 これらの成果と関連する内容を研究年報、及び、国内の学会と国際学会で発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成27年度の研究がやや遅れている理由については、平成26年度中に行う予定であったガイダンスモデルの構築のために必要な大学生を対象とした調査研究を行い、その結果の分析に時間がかかったことによる。そのため、ガイダンスモデルの構築のための必要な条件などを明らかにすることが研究の中心となったため、開発環境の準備は整っていたが、本格的な支援システムの設計と試作にまで至らなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、まず、平成27年度の研究計画のうちの実施に至らなかった研究を引き続き行う。具体的には、ガイダンスモデルを具体的に構築するために、支援システムに必要な条件と実装の機能の設計をまず行い、システムを実装する。 それと同時に、システムに必要な職業データベースについて、文献研究を行うとともに、学生に就職支援を行っている専門家から聞き取り調査を行い、それを分析し、その内容を支援システムに反映させる。 さらに、大学生の被験者にそのシステムを用いて実証実験を行い、さらなるシステムの改良を行っていく。
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Causes of Carryover |
「現在までの達成度」に記載したように、平成26年度の研究が計画より遅れたために、特に、支援システムの実装に関わる物品費や印刷費、システム開発のための人件費(謝金)の支出が少なかったことによる。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は、平成27年度に行う予定であった支援システム実装のための物品費や人件費(謝金)、また、そのシステムを用いて大学生を対象とした予備的な実証実験を行うための物品費と人件費(謝金)などを支出する予定である。さらに、システムに必要な職業データベースや支援のための機能を充実させるために、学生に就職支援を行っている専門家から聞き取り調査のための人件費(謝金)や旅費を計上する予定である。また、支援システムの理論的な文献研究を行うための書籍代などの物品費などを支出する予定である。これらの成果を学会で発表する予定であるため、そのための旅費を支出する予定である。さらに、最終報告書を作成するための印刷費を計上する予定である。
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