2014 Fiscal Year Research-status Report
相互学習に基づいたSNSに展開する英語のコミュニティの構築と参加する学習者の評価
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26350353
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Research Institution | Gunma National College of Technology |
Principal Investigator |
飯野 一彦 群馬工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (80159574)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小原 平 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (10266603)
藤枝 美穂 京都医療科学大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20328173)
菅原 安彦 国士舘大学, 政経学部, 教授 (30206403)
鈴木 広子 東海大学, 付置研究所, 教授 (50191789)
宮本 節子 兵庫県立大学, 環境人間学部, 教授 (60305688)
松浦 浩子 福島大学, 経済経営学類, 教授 (70199751)
保崎 則雄 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (70221562)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | SNS / 英語コミュニティー / Moodle / TED |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、Social Networking Service(SNS)をプラットフォームとして、英語が媒介する学際的なコミュニティーを構築し、それに参加する英語学習者および教員の有機的なつながりを通して形成される「学び」の諸相を明らかにすることである。 平成26年度においては、まず基本となるプラットフォームとして、研究分担者の鈴木(東海大学)と藤枝(京都医療科学大学)が中心となり、Webデザイン制作会社の協力を得て、Moodleを基盤とする英語コミュニティーをインターネット上に構築する作業に着手した。このシステムには、一本のTED(Technology Entertainment Design)のビデオを利用し、それにGlossaryと称する単語学習サイト、Forumという自由討論のサイトを設定し、学習者が自主的に書き込み、学習者同士が自由にいつでもどこからでもアクセスできる学習システム環境を整えた。(サイト名TEDiscussion http://www.eedmedia.jp/ted-discussion/moodle/login/index.php)。このシステム構築の意義および実際のシステムについては、研究分担者の菅原(国士舘大学)が、私学情報教育協会主催の平成26年度教育改革ICT戦略大会(9月、市ヶ谷アルカディア)で「SNSを使用したディスカッションボードの構築―「教えない」英語教育を目指して―」と題して、発表を行った。 10月に入り、この基本設計が立ち上がったところで、各研究分担者がその性能(使い勝手)を試した。その後、研究分担者の意見を検討し、システムの改良を加えた。おおよそのシステムが完成した段階で、各分担者は所属の大学の学習者の興味を引くテーマをTEDから選び、それぞれのビデオと学習システムを整え、実際の学習者を使った試行を行なった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は既述した通り、SNSをプラットフォームとして、英語を媒介とした学習者および教員が有機的なつながりを通して場を共有し、「学び」の学際的なコミュニティに参加しつつ、構築していく過程の諸相を明らかにすることである。学習者が主体的にコミュニティを形成するためには、基本的にSNS上にアクセスしやすいプラットフォームそのものの構築が欠かせない。そのために、今年度においてはMoodleを使用し、研究分担者の様々な意見を取り入れ、本研究に適したサイトを構築した。これを各分担者がまず一参加者として実際に使用してみて、さらなる改良を加え、各分担者が独自のテーマのビデオを使ったサイトを構築するに至った。この成果については、既述の通り、発表することができた。 また、今年度の後期においては、上述のシステムをベースに、研究分担者の所属する8教育機関、合計約100名の学習者集団を形成して実践を試みるに至った。各大学における取組の進捗状況は異なり、収集データ量にも多寡はあるものの、少なくとも今後に向けてのデータ収集の基礎はできたと思われる。中には、所属大学の枠を超えて、自主的に他大学のテーマのサイトに入り、書き込みを行った参加者もあり、当初、本研究が目指した学際的なコミュニティ形成の萌芽も見ることができた。 今年度に構築したシステムが完全なものであり、また言語分析に十分なデータ収集ができたとは言い難いが、上述した成果を得たことは、3年計画の1年目としては、本研究の根幹である「システム構築、実践、データ収集」という基本的な枠組みはできたので、本研究は概ね順調に進んでいると考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
今後はまず、平成26年度に得られた知見(システム構築、実践、データ収集を含む)を総合的に評価・検討し、方向性を確認する作業から開始する。システムの欠点を洗い出し、修正が必要な個所は再度Webデザイン会社の協力を得て修正し、学習者がより参加しやすい形に改良し、本格的な実践、データ収集を行う。来年度の前期中に当該の作業を各大学で行い、そこから得られたデータを持ち寄り、データ分析に入る。ここで得られたデータと分析結果は、関連学会で発表する予定である。また、こうした試みそのものについて、広く世に問う意味で、学会でのシンポジウムも視野に入れている。 さらに本研究の最終目的である、学際的なコミュニティ形成への足がかりとして、今年度各教育機関のレベルで行っている実践を、参加教育機関全体にまで広げ、学習環境、学習レベル、専門分野の違い等を超えた「学び合いの場」の形成を促す試みにまで持って行く予定である。
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Causes of Carryover |
当該年度では、研究と基盤となるシステム構築をまず行い、その後、各研究分担者の所属機関で実践を行い、ある程度のデータが得られたが、そのデータ分析を行うまでには至らなかった。そのため、データ分析を依頼するための予算として人件費・謝金を計上していたが、その予算を使う必要が生じなかったことが理由である。 また、物品に関して、当初、iPad等、SNSを使用するためのタブレット端末を買う予定であったが、当該年度では各研究者がすでに所有しているパソコンで作業を行ったため、物品購入費も使用する必要がなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度では、システム構築の修正を行い、各研究分担者が再度、システムを使用して実践およびデータ収集、データ分析を行う計画である。次年度ではデータが当該年度よりも大幅に増えると予想され、そのデータ入力および分析を依頼するため、当該年度分と合わせて、人件費・謝金を使用する予定である。 また、物品費およびその他の予算も、システム構築の修正をWebデザイン制作会社に依頼するため、その費用として合わせて使用する予定である。
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Research Products
(1 results)