2014 Fiscal Year Research-status Report
博物館体験を共有するパーソナル・ポートフォリオ学習の実践
Project/Area Number |
26350395
|
Research Institution | Kanagawa Prefectural Museum of Natural History |
Principal Investigator |
田口 公則 神奈川県立生命の星・地球博物館, 学芸部, 主任学芸員 (70300960)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大島 光春 神奈川県立生命の星・地球博物館, 企画情報部, 主任学芸員 (40260343)
|
Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
Keywords | 展示見学 / 博物館体験 / 写真投影法 / デジタルカメラ / 協調学習 / 展示構成 / 部分と全体 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、博物館体験という視点に立脚し、来館者自身による展示室での「デジタル写真記録」が展示室での体験を省察するためのよい手法・ツールになることを明らかにする。また、このツールを活かした学習プログラムを開発し、学校団体等による展示見学活動に新たな視点をあたえることを目的としている。また、来館者自身が博物館体験コンテキストを把握・認識することが学びになるという仮説を立て、実践的に検証を行う。そのために、来館者の展示見学における博物館コンテキストを認識するルールの開発・構築と、そのツールを活かした学習の開発をすすめることが研究の目的である。
研究初年度である平成26年度は、計画通り、デジタルカメラを用いた記録を併せた展示見学の検討作業をすすめることができた。具体的には、生命の星・地球博物館の地球展示室および生命展示室において、デジタルカメラ記録法の試行と展示見学ポートフォリオ作成の試行を積み重ねた。ツール開発の一環として、共同研究者のメンバーによる試行、高校化学部メンバーによる試行、中学生による試行を実施した。外部協力により、生徒による試行を積み重ねることができたことは大きな成果である。試行の都度、ツール開発に改善を加えることができた。現時点では、小学校高学年、中高生、数名の体験学習として、デジタルカメラ記録法&展示見学ポートフォリオづくりの実践が可能なレベルとなっている。また、展示学習から立脚し、個々の展示物と展示コーナー全体との関係性を見出すための方策を検討した。「部分」と「全体」の関係性をどのように認識させるかという命題である。企画展「恐竜の玉手箱」を通じて、体験アクティビティを用いての試行をすすめることができた。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
展示室での「デジタル写真記録」の試行、検証は、共同研究者と協議しながら、生徒による試行などの機会を得て、順調にすすんでいる。展示見学者による物理的な作業、すなわち、展示室でのデジカメ記録、写真プリント、写真ドキュメンテーション、ポートフォリオ作成までの手順がひとつのパターンとして蓄積できた。一方、写真ドキュメンテーションを読み解き、展示室での体験を省察する手立ては、さらなる活動アクティビティの開発・検討をすすめ、展示見学ポートフォリオ学習のプログラムとする必要がある。
|
Strategy for Future Research Activity |
研究初年度の成果をふまえ、展示室での個々の博物館体験を基にした学習プログラムの開発・検討を行う。具体的には、博物館主催の講座としてプログラム実践をすすめる予定である。また、学校団体による展示学習をふまえて、1クラス(40人)で実戦可能な学習プログラムの開発として、利用機器の検討、指導プログラムの検討などの検討をすすめる。あわせて、学校現場の先生方との試行をすすめる予定である。
|
Causes of Carryover |
デジタルカメラ記録法の実践のための機器類(とくにデジタルカメラ)の調達を予定していたが、研究初年度に大量の機器(1クラス分など)を購入することを避けることにした。児童・生徒の使用をふまえて、慎重に機種選定をすすめるほうがよいとの判断からである。
|
Expenditure Plan for Carryover Budget |
10名、20名といった児童・生徒数に対応できるようにデジタル機器の調達をすすめる予定である。
|