2014 Fiscal Year Research-status Report
北日本における春季／夏季気温の強い負相関に関する気候学的要因の解明
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26350412
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| Research Institution | National Agriculture and Food Research Organization |
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Principal Investigator |
菅野 洋光 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構, 中央農業総合研究センター・情報利用研究領域, 上席研究員 (30355276)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 洋和 気象庁気象研究所, 気候研究部, 研究官 (40462519)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 北日本 / 4月平均気温 / ８月平均気温 / 負相関関係 / 1998年 / テレコネクションパターン / 南半球 / インドネシア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
北日本における4月８月気温の強い負の相関関係について最新年までみたところ、2014年は1998年以降の直性回帰式線上に乗っており、1998年から2014年までの17年間の相関係数は-0.84、決定係数は0.70と、依然として有意な関係を維持していた。
南半球におけるENSOの寄与を判定するために、インドネシアジャワ島中部グヌンキドル地方に気象観測装置を設置し、詳細な気象データの取得を開始した。この気象観測装置は風向風速、温湿度、気圧、日射量、降水量を1時間値で取得する。同地域は標高が高く、天水農業が行われており、ENSOにより影響を受けることがBayu et al. (2013)で明らかにされている。同地域では降水量の他は気象要素が観測されておらず、今回取得する風、気圧等の気象要素は、4月８月の天候の変化を敏感に判定すると期待される。
現地における農業気象観測所での雨量データを収集した。北日本の4月８月気温のコントラストが明瞭であった2002年と2006年について月平均降水量を比較したところ、年による差が明瞭であったが、地点間の差も大きく、また欠測のある可能性があり、今後確認する必要がある。 CMIP5の各種実験データのうち、産業革命前基準（Pre-industrial Control）実験と過去再現実験（Historical）データの取得と整備を行った。
力学的な観点から4月8月気温の時空間遠隔相関をもたらす原因について解析するために、メソ気象モデルWRF を用いて、インドネシアのグヌンキドルにおける2014～2015年雨季の数値シミュレーションを行った。当該地域は地形が複雑なため、1kmメッシュまでダウンスケールした。風や気温の日変化は良く表現することが出来た。また、JRA25を用いてテレコネクションパターンについて解析し、北日本のイネいもち病を例として考察を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
力学的な観点から4月8月気温の時空間遠隔相関をもたらす原因について解析するために、計算機サーバを購入し、メソ気象モデルWRFをインストールした。インドネシアジャワ島中部グヌンキドル地方の数値シミュレーションを実行し、計算結果の妥当性について検討できた。
南半球におけるENSOの寄与を判定するために、グヌンキドル地方に気象観測装置を設置し、詳細な気象データの取得を開始することができた。同地域では降水量の他は気象要素が観測されておらず、設置した総合気象観測装置による風向風速、温湿度、気圧、日射量、降水量のデータは、4月８月の天候の変化を敏感に判定すると期待される。
また、現地における農業気象観測所での雨量データを収集し、グローバルデータとの関係が指摘されている地点について、北日本の4月８月気温のコントラストが明瞭であった2002年と2006年について月平均降水量を比較・考察することができた。
さらに、北日本における4月８月気温の強い負の相関関係について、2014年までみたところ、2014年は1998年以降の直性回帰式線上に乗っており、1998年から2014年までの17年間の相関係数は-0.84、決定係数は0.70と、依然として有意な関係を維持しており、4月8月気温の時空間遠隔相関現象が継続していることが確認できた。
なお、グローバルデータ解析については、今後は気象庁が新たに整備したJRA55（気象庁55年長期解析データ）を用いることとし、データのダウンロードまで完了した。平成27年度以降の解析に必要となるCMIP5実験データの取得を完了した。詳細な解析は2015年度から開始する。以上、概ね計画通り順調に進捗している。
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| Strategy for Future Research Activity |
データロガーに蓄積された気象観測データは2015年雨季の前に回収し、2014～2015年雨季の事例について解析する。気象庁によれば、2015年はエルニーニョの発生が予想されており、2015～2016年の雨季にはエルニーニョによる影響を受けた事例の収集が行えると期待される。
グンヌンキドルにおける既存の降水量データは、1981～2009年まで入手したが、1998年以降の統計的な解析を行うには年数が不足しているので、さらに最新のデータを入手する予定である。また、データに欠測が多い可能性があるので、データ品質を精査し、解析に用いることとする。
局地気象モデルを用いてグヌンキドル地域の雨季の気象数値シミュレーションを継続し、観測したデータと比較する。必要に応じてモデルのパラメーター等をチューニングし、概ね問題無く観測値が再現できるようであれば、数値シミュレーションを過去にさかのぼって行い、欠測の多い既存の雨量観測点の推定値を作成する。そしてそれらとENSOとの関連を明らかにし、北日本における4月８月気温の相関関係との関係を、JRA55客観解析データを用い、テレコネクションパターンの観点から考察する。
気象庁気象研究所（MRI-CGCM3）および東大大気海洋研究所（MIROC5）の気候モデルによる産業革命前基準（Pre-industrial Control）実験データを解析し、北日本における春季/夏季気温の相関関係の再現性を調べる。また、これに対する熱帯変動（海面水温、対流活動）の影響について調べる。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額14,568円は、研究費を効率的に使用して発生した残額である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
必要消耗品の購入等に使用し、次年度に請求する金額と併せて、研究計画遂行のために使用する。
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