2015 Fiscal Year Research-status Report
車の走行に伴う音響信号を総合利用したタイヤ情報収集システムの開発
| Project/Area Number |
26350459
|
|---|
| Research Institution | Daido University |
|---|
Principal Investigator |
上田 浩次 大同大学, 情報学部, 教授 (80553213)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鎌倉 友男 電気通信大学, 学内共同利用施設等, 教授 (50109279)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 冬タイヤ / 路面振動 / タイヤトレッド / パターン加振 / 周波数解析 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，車の走行時に，タイヤと路面との接触によって発生するタイヤ騒音と路面振動の音響信号を対象として，その信号に含まれるタイヤの特徴量から夏タイヤと冬タイヤの判別を行うことを目的としている。この目的において，平成26年度においては，車両走行時に発生する振動に対し，上下，左右，前後に生じる振動成分に着目し，各振動成分の振る舞いを確認した。そして，3軸振動成分各々の周波数応答および各軸間の関連性について確認，検討を行った。その検討の結果，各軸間の相関に注目したところ，冬タイヤの軸間相関は夏タイヤのそれに比べて，走行速度に関係なく，相関が高いという新たな知見を確認した。
平成27年度は，前年度に得た上記の知見に関するロバスト性の確認を行うために，これまでの試験ヤード（東海北陸道各務原インターチェンジ）とは別に，協力企業内の舗装道路を借用し，走行場所の違いおよび車種，タイヤの違い等の各種条件の組み合わが結果に与える影響について確認した。さらに，センサ感度の違いによる性能確認を行い，実用面における安定性も確認した。その結果，特定の条件のもとでは，これまで得られた特徴を確認できたものの，走行場所や舗装面の状態に依存することが分かった。一方，これらの結果から，これまで対象としてきた上下振動成分のみを取り扱うことにおいても，その妥当性を再確認した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前項９の研究実績において述べたように，本研究の目的は，車の走行時に，タイヤと路面との接触によって発生するタイヤ騒音と路面振動の音響信号を対象として，その信号に含まれるタイヤの特徴量から安定した夏タイヤと冬タイヤの判別を行う方法，方式について検討し，その成果を用いて，ロバストで高精度な検出装置の試作を行うことにある。
この目的に対して，平成27年度においては，計画したとおり，フィールド条件や車種，速度等，パラメータの異なる3軸路面振動データを収集し，平成26年度に得た各軸間の相関に関する振る舞いを中心に確認した。その結果，車種（冬タイヤの種類）や舗装路面の違いによる影響を受けることが分かった。一方，3軸振動成分にこだわることなく，上下振動成分単軸による特徴抽出の妥当性を再確認できた。このように，計画してきた実験フィールドにおけるデータ収集を実施し，これまでの検討内容を検証できたことにより，研究の進捗状況としては，おおむね順調であると評価している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
これまで車両走行位置から振動センサ設置位置までの距離は，経験上から1m程度を基本としており，最適化されているものではない。さらに，この計測距離の伸長は，路側設置を基本とする観点から有利となる。しかし，計測距離が長くなれば，伝搬信号のSN比が低下する。そこで，平成28年度は，実用面を視点として，計測距離伸長へ向けた振動信号のSN比向上について取り組む予定である。さらに，この計測システムを見直し，実用上の工夫や改良についても検討する予定である。
|
| Causes of Carryover |
当初予定していた実験場所の変更や出張回数の変更および謝金の未発生等により次年度使用額が生じた。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
引き続き，信号処理に関連した検討が必須であり，計測器および電子部品等の物品購入に充当する予定である。
|
