2015 Fiscal Year Research-status Report
時空間データ分析による都市の突風被害予測確度の向上と防災インフォグラフィックス
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26350489
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| Research Institution | Kumamoto University |
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Principal Investigator |
友清 衣利子 熊本大学, 大学院自然科学研究科(工), 准教授 (30346829)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 自然災害予測 / GIS / 強風災害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、都市部を襲う竜巻等の突風による住民や建物への被害規模予測の精度向上に地理情報システム(GIS)での地理空間情報分析を利用し、被害分析および予測手法を確立することである。
平成27年度は、前年度に実施した北関東竜巻(2012)での被害分析結果をもとにその他の突風被害事例を分析し、比較を行った。
北関東竜巻の被害分析により、竜巻中心経路からの被災建物位置や距離と被害件数や被害程度との間に関連が見られたことから、2004年の佐賀竜巻と2006年の延岡竜巻の突風被害情報をGIS上に表示し、その被害分布図をもとに竜巻による最大風速の算定および竜巻中心経路の推定を行ってその精度を検証した。その結果、突風被害建物の分布から竜巻経路を推定する方法を提案し、その精度を確認した。また、竜巻が通過した地域の建物の密度と被災建物数との関係を分析したところ、建物密度が大きいほど被災建物数が多くなることを確認した。
一方で、1991年の台風19号による強風被害のアンケート資料を再分析し、長崎市内の二地域で強風により被災した住家周辺の建物密集率や近隣建物との距離が屋根や開口部被害割合に及ぼす影響を検討した。建物密集率が比較的小さく隣接建物との距離が10m程度離れている場合には、強風風速による直接的な屋根被害が大きいが、建物密集率が高く隣接建物との距離が近い場合には開口部への飛散物被害が多くなる可能性を示した。
GISを用いて地理空間情報を活用することで、竜巻や台風などの強風下では被災建物そのものの構造物特性だけでなく周辺建物の配置条件が被害拡大に影響を与えることを確認した。この成果は、特に都市部の建物密集地域での強風被害リスク予測に有用であると考えられ、避難所情報や強風以外の災害リスク情報をGIS上に取りまとめることで、防災減災に取り組む自治体等で活用可能な情報を提供できる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度の北関東竜巻(2012)の被害分析をふまえ、佐賀竜巻(2004)と延岡竜巻(2006)の被害分析を行って、竜巻中心経路の推定方法を提案するとともに、被災建物周辺条件が被害件数や被害程度に及ぼす影響を検討し、都市部での被害予測手法の提案に繋がる分析を行う事ができたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの竜巻や台風等の強風被害の事例分析を用いて都市部での突風被害リスク予測手法を取りまとめるとともに、GIS上に分かりやすく災害情報を視覚化する手法を検討し、提案する。
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| Causes of Carryover |
GIS等の使用するソフトの維持管理費への支出が想定より低額であったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
学会発表や論文作成などへの支出を十分に確保し、研究成果報告をしっかりと行う。
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Research Products
(5 results)
