2017 Fiscal Year Research-status Report
我が国のライフセーバー育成に向けたコミュニケーション教育の方法開発とその実践
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26350729
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Research Institution | Ryutsu Keizai University |
Principal Investigator |
立川 和美 流通経済大学, 社会学部, 教授 (70418888)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小粥 智浩 流通経済大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20358774)
稲垣 裕美 流通経済大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (20433568)
小峯 力 中央大学, 理工学部, 教授 (60382826)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | ライフセービング / コミュニケーション / 教育方法開発 / レスキュー |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、昨年度までの成果ををもとに、ライフセーバー育成の際に活用する教材の作成に着手し、その開発作業を進めた。 それに先立ち、まず、特に海外における救急対処法や緊急時の行動に関する教育を取り上げた先行研究を整理した。また、スポーツとコミュニケーションに関する研究についても、これまでの4年間の調査を集積し、海外のスポーツコーチング理論を援用した研究など、多くの文献等についてその内容を整理した。 その上で、ライフセービングの言語・非言語のコミュニケーションの実態分析を踏まえ、コミュニケーション能力育成のための教材作成を行った。その際、リスクコミュニケーション教育教材のガイドラインや、医療現場のコミュニケーション研究、日本語教育におけるビジネスコミュニケーション教材など、スポーツ科学及び言語学の知見を援用し、レスキュー時の発信と受信の双方向のコミュニケーションの談話構造枠組みに沿った教材とした。 具体的には、ボードレスキューを活用したミニシナリオを作成し、その内容を現実のライフセービング場面の状況に近付けるため、研究者間で繰り返し議論を行い精査した。加えてこのシナリオをどのような形でライフセーバー育成の現場に導入するかについて考察し、ディスカッション、シュミレーショントレーニング等を組み合わせた指導案を作成した。 この成果は2018年3月に論文として公表し、オープンアクセス野形で広くライフセーバー育成現場へ発信している。現在は、この教材を用いた教育の実践活動の準備を開始している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、当該年度に行おうと考えていた事項について、一部を除きおおむね計画通りに進めることができたと考えられる。特に研究予定の最終年度として、国内のみならず海外におけるスポーツコミュニケーション、緊急時の行動に関する教育を扱った先行研究までを広くサーヴェイし、これまでの整理を行うことができた。 さらに、これまでのシュミレーショントレーニングのデータ分析に基づき、本研究の目標とするライフセーバー育成現場で活用できるコミュニケーション教材、及びその指導方法のプロトタイプを作成し、公表することができた。 ただその一方で、教材と指導案の実際の運用については本格的な実践に至らなかったという部分が残された。しかしこれについては、研究者間ですでに準備を整えつつある。さらに予定していたネット配信型のライフセービング用語の学習教材の作成は、現在作成途中にあり、これも着実に完成に向けて進められている。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度作成したライフセーバー育成に直結するコミュニケーション教材を本格的に実際の指導現場に導入し、その内容をより精緻なものに高めていく。また、現在完成している教材のプロトタイプをもとに、さまざまなシュミレーションを網羅した教材作成を行っていく。本研究のメンバーがライフセーバー育成に直接携わっている強みを生かし、常に現場からのフィードバックを行いながら、教材の内容を高めていく予定である。 さらに、2016年度の国際会議(ECSS)で行った海外スポーツ科学研究者からのヒアリング調査を生かし、ネット配信型教材をできる限り早くスタートさせ、国内外のライフセーバー育成現場での活用が可能となるよう推進していく。
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Causes of Carryover |
(理由) 本年度は、当初計画していた国際学会での成果発表を行わなかったため、その使用が発生しなかった。また会議費についても、勤務校で行ったため、使用が発生しなかった。 (使用計画) 次年度は、海外(イギリス)での国際学会でしか発表を行うため、海外旅費の計上が発生する予定である。そのほか、教材のデータ配信に伴う資料整理の追加計上が発生する予定である。
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