知的障害児童生徒の動きの学習習熟度からみた体育学習内容の検討

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 26350772
• Research Institution: Ibaraki University
• Principal Investigator: 松坂 晃 茨城大学, 教育学部, 教授 (70190436)
• Project Period (FY): 2014-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 知的障害 / 運動スキル / 体育授業 / 学習内容

Outline of Annual Research Achievements

知的障害のある児童生徒は遊びや運動に関する理解や要求が低く，運動学習の機会が限られている。このため，運動発達の遅れと運動不足の状態にあり，低体力，肥満，骨粗鬆症といった健康上の問題とともに，将来のスポーツ参加を難しくしている。
本研究は特別支援学校学習指導要領（知的障害）の体育で取り扱われる内容について，児童生徒の障害特性を踏まえながら，様々な運動課題の学習可能性を検討することを通して，体育学習内容の見直しに取り組もうとするものである。
平成26年度については特別支援学校の小学部から高等部までの児童生徒を対象として，マットでの前転，とび箱の開脚跳び，ハードル，小さなボール（テニスボール）の片手投げ，大きなボール（バスケットまたはバレーボール等）の両手パス，およびそれらのキャッチ，ドリブル（まりつき），ボールのキック，ラケットで打つ，バットで打つ等の運動課題について評価表の再現性を確認するため，これらの運動についてビデオ撮影を行い，これまでに得られた昨年度のデータとの比較を行った。
その結果，0.75から0.91の相関係数が得られ評価表の再現性がある程度確保されていると考えられた。また，療育手帳をもとに障害の重さによって2群に分けて検討したところ，中度および軽度の者において相関係数は0.43から0.86，重度および最重度の者では0.63から0.90であり，障害の重さとともに相関係数が低下するとはいえないと思われた。しかし，中には相関係数の低い項目もあり，これには，成長および学習による運動技能の向上とともにビデオ撮影時の場の設定や対象児の状態，評価表の曖昧さなどが原因として推察された。なお，保育園児の運動発達段階における個人差に比べると知的障害児の運動技能レベルには，小学部から高等部まで，大きな個人差がみられた。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

平成26年度の研究実施計画では特別支援学校の児童生徒を中心に，通常学校の特別支援学級在籍児童生徒や保育園児および小学校児童を加えて，様々な運動課題についてビデオ撮影する予定であった。しかしながら，特別支援学校でのビデオ撮影はある程度進んだものの，特別支援学級に在籍する児童生徒や保育園児および小学校児童の撮影については頓挫した状況となってしまった。これには，特別支援学校における１校あたりの児童生徒の在籍数に比べると，通常学校の特別支援学級に在籍する児童数はきわめて少なく効率的にデータを集めることが難しかったことともに，学内での校務負担が増えエフォートの見積もりに甘さがあったことが理由としてあげられる。研究推進という本来の目的からすれば言い訳にしかすぎないが，大学改革が進められる中でそれにともなう会議や出張の機会が増え，特別支援学校や保育園，小学校でのビデオ撮影期間の調整が充分にできなかった。各校の予定された年間スケジュールの中で研究者側の予定にあわせたデータ収集の難しさがあった。

Strategy for Future Research Activity

走る，跳ぶ，投げる，捕る，打つ，蹴るなどの評価表の作成において，保育園児や小学校児童に比べると特別支援学校に在籍する知的障害児の運動スキルの個人差はきわめて大きく，保育園児や小学生のデータは参考にならないかもしれない。例えばボールの捕球についてみると，知的障害児ではボールに反応しない者からただちに投球へ移行できる体勢で捕球できる者まで運動スキルの個人差は大きい。健常児の運動発達段階を踏まえることは重要だが，時間的制約を考えると特別支援学校児童生徒に集中してデータを集めた方がよいと思われる。その上で，体育授業での運動指導にともなう運動習熟度の変化を検討し，それらを積み重ねることによって特別支援学校における体育学習内容の検討を進めたい。

Causes of Carryover

平成26年度において次年度使用額が生じた理由は前述したとおり学会発表するだけの充分な研究成果が得られず旅費に当てることができなかったことがあげられる。研究初年次の学会発表については，大会申し込み締切日が年度始めに設定されていることが多いにもかかわらず，発表を予定したこと自体に判断の甘さがあった。学会や研究会への参加は研究への直接的示唆を得るとともに研究テーマを俯瞰する情報交換の場として大切であり，研究成果に関わらず情報収集のため参加すべきだったかもしれない。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成27年度以降では特別支援学校での体育授業に介入する予定であり，そのための体育教材等の購入および指導者への謝金にあてるとともに，当初計画では研究3年目以降の物品費が不足すると思われるのでその補完にあてたいと考えている。