2014 Fiscal Year Research-status Report
情報通信技術を活用した体育・スポーツ指導法の評価と教育プログラム開発
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26350781
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Research Institution | National Institute of Fitness and Sports in Kanoya |
Principal Investigator |
和田 智仁 鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 准教授 (70325819)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 仁大 鹿屋体育大学, スポーツ・武道実践科学系, 准教授 (50295284)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 情報通信技術 / タブレット / ICT活用教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、体育・スポーツの実践に寄与するICTについて、特に指導やコーチングにおける活用に着目し、ICTを用いた指導法の評価や提案、指導法に関する教育プログラムの開発などを目的としている。 平成26年度の研究では、指導現場で用いるデバイスとそれらの利用環境に関して調査研究を行うとともに、研究代表者の所属する大学における情報端末の導入や、競技場などのICT環境構築に関して検討を行った。 体育・スポーツのフィールドで利用可能なデバイスとして最も注目されるのはタブレット端末である。高性能な処理装置、大型モニタ、カメラ、バッテリー等が一体化されており、簡便かつ迅速に利用できる。近年ではスポーツ指導向けのアプリケーションも数多く提供され、また比較的安価であることからトップレベルの競技者からアマチュアまで普及も進んでいる。このような点を踏まえ、研究代表者らの所属する大学では、新入生のタブレット端末必携化を行い、BYOD(Bring Your Own Device)による教育を展開することに決定した。 タブレットなどの情報端末をより一層活用するには特に無線によるネットワーク環境が必須となる。また指導時には選手の映像をより大きなモニタに表示したいという要望もあった。そこで我々は競技場などにおけるICT環境の要求要件を調査し、整理した。 その調査結果を元に、所属大学の一部の競技場には、無線LAN、ネットワークカメラ、大型モニタ等の環境を整備できた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究成果に基づき、大学における端末の必携化と環境構築とを実現できた。ICTを活用した指導を実践する環境が整ったことにより、多くの事例を研究対象とすることができる。また、教育プログラム開発に関しても、多くの学生を対象としたより実践的な検証が可能となった。
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Strategy for Future Research Activity |
平成27年度以降においては、BYODによるタブレット端末と、整備されたICT環境とを利用し、体育・スポーツの指導法について評価を行っていくとともに、体育学部学生へのICTを活用したスポーツ指導の教育プログラムについて実践的な検証を重ねていく。
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Causes of Carryover |
関連施設等の調査旅費を計上していたが、26年度に関しては所属大学内での調査や作業に注力したため、次年度使用額が生じる結果となった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度以降は、発表の機会が増える見込みである。
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