2015 Fiscal Year Research-status Report
スポーツにおける女性指導者登用促進のための「内なる壁」の解析
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26350801
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| Research Institution | Biwako Seikei Sport College |
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Principal Investigator |
佐藤 馨 びわこ成蹊スポーツ大学, スポーツ学部, 准教授 (50326592)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 女性 / スポーツ指導者 / 心理的要因 / 障壁 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、女性スポーツ指導者（以下、女性指導者）に内在する「内なる壁」を明らかにするため、女性が指導者として活動する際に障壁となる心理的要因の抽出を試みる。さらにそれら要因を用いて、特に女性指導者に立ち塞がる心理的要因が何か探索することを目的としている。
〈平成27年度〉
「女性指導者のスポーツ指導における内的障壁に関する調査」のパイロットスタディとして、将来のスポーツ指導者候補であるスポーツ系大学生に対して同テーマの調査を実施した。
(1)倫理審査：研究代表者の所属機関において調査に関する倫理審査を受け、承認を得ている。 (2)調査票の配布･回収 ①調査対象：スポーツ系Ａ大学に通う学生男女227名。②調査方法：ガイダンス終了後に調査趣旨を説明し、同意を得られた学生に対してその場で調査票の配布・回収を行なった。③調査時期：2016年3月 ④調査項目：性別、年齢、実施スポーツ種目、競技歴、スポーツ指導者希望の有無、指導歴、スポーツ指導に対する自信、ジェンダー意識（男女平等意識）、職業観 (3)調査データ入力：調査票回収後、研究代表者管理のもとデータ入力作業補助を利用してデータ入力を実施。①個人情報の漏洩に細心の注意を払い、データ入力は特定場所で行ない、特定の記録装置だけに保存した。データは数字入力のため個人の特定はできない。②データおよび調査票の管理は研究代表者が行なっている。③研究成果公表後、調査票はシュレッダー処理を行なう予定。(4)調査データの分析および検討：収集したデータの分析（統計的処理等）は、基本的に研究代表者が一人で行なった。(5)現時点までの結果の概要：男女ともにスポーツ指導を希望する者が全体の約半数を占め、さらに性別とスポーツ指導に対する自信に関しては、女子は男子よりもスポーツ指導に自信がないことが分かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
(1)調査協力団体への調査実施状況
2015年度(平成27年度)に既に調査依頼をしている団体(JPC:日本パラリンピック協会)において、部外者による調査協力に関するガイドラインが変更になった。そのため調査実施までの手続き等に時間を要し、当該年度の調査実現が困難になった。
(2)調査時期の変更
調査協力団体において、2016年度(平成28年度)のパラリンピック(リオ大会)を控え、その関連業務が予想以上に増す結果となった。従って当該年度の調査実施が難しく、次年度パラリンピック終了後の実施が望ましいと判断したため。
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| Strategy for Future Research Activity |
<平成 28 年度>
(1)研究結果の公表
研究結果を公表するため、国内外の学会、例えば国際スポーツ社会学会や日本体育学会等において研究発表を行ない、研究情報の提供および情報の交換を図る。研究成果については、学会発表または論文としてまとめ、学会誌あるいは紀要に投稿する。
(2)調査地への報告書の作成および提出
研究代表者は、調査協力団体に対して本研究で得られた情報を報告書にまとめ、提出する。報告書提出に際し、本研究の分析結果に加え、調査協力団体の女性指導者に対する施策に寄与するようデータを再加工し、当該団体が政策提案に活用できるよう努める。
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| Causes of Carryover |
(1)2015年度(平成27年度)の調査については、協力団体(JPC)がパラリンピックを翌年に控え、調査に要する時間の確保が困難になったため、その実施を翌年に持ち越すことになった。従って、当該年度の執行を見送り、調査実施に必要な全ての経費を翌年に繰り越すこととした。
(2)本調査に向け、データ収集およびおよび解析に使用するソフト等の物品の購入も2016年度(平成28年度)に改めて購入する結論に至った。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2016年度(平成28年度)には、調査協力団体であるJPCだけでなく、さらに協力を得られる関連団体を探索し、調査データの収集･分析、結果の公表に努める。また調査実施に必要な経費、PCおよびデータ解析ソフトを購入する予定である。
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