2016 Fiscal Year Research-status Report
大学生を対象としたアレルギー性疾患発症因子の疫学調査
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26350829
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
柳元 伸太郎 東京大学, 保健・健康推進本部, 准教授 (30463889)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | アレルギー / 大学生 / アンケート / 花粉症 / アトピー性皮膚炎 / 喘息 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
大学生を対象として、アレルギー疾患に関するアンケート調査を実施している。対象は東京大学の学生で、健康診断実施のタイミング（4～6月）にあわせてアンケート調査への協力を呼びかけている。
アンケート調査によって青年層（大学生、大学院生）におけるアレルギー性疾患の発症状況を把握するとともに、、生育環境や食事・運動などの生活習慣、併存疾患などの因子がどのようにアレルギー性疾患の発症、重症度に関連しているか、していないか、等の解明を目指している。本研究で使用しているアンケート調査の一部は、気管支喘息に関連して、European Community Respiratory Health Survey (ECRHS, Ishizukaら, Allergy Asthma Clin Immunol. 2011; 7(1):15)、アトピー性皮膚炎についてはUK Working Partyのアトピー性皮膚炎の診断基準となる問診票（Girolomoniら, Allergy. 2003 May; 5(5): 420-5)を、アレルギー性鼻炎についてはScore for allergic rhinitis (SFAR, Annesi-Maesanoら, Allergy. 2002 Feb; 57(2): 107-14)をそれぞれ日本語訳したものを含んでおり、既存の研究との比較ができるようにしている。また、アンケートの回答内容は回答者の健康診断の結果とも連結して必要に応じて健康診断項目の解析も行っている。
アンケート調査の実施にあたっては、協力者にアンケート回答者を同定するための符号を配布し、インターネット上では個人情報を入力せずに設問に回答してもらう形で実施している。
本研究は本学の倫理委員会の審査を受け、研究実施にかかる承認を得ている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度の準備を踏まえて、27年度、28年度は学生を対象に感ケート調査（本調査）を実施した。4000件弱の回答を得ていて回答数は統計解析に耐える数となっている。しかし、回答率は想定より低く、また、学年によって回答率のばらつきが大きいため、検討が必要と考えている。
収集したデータの一部を用いて学会発表をも行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
アンケート調査の回答データは積み上がりつつあり、今後は解析と成果の公表（発表）にも力を入れていくことになる。
アンケート調査の回答率が学生の学年毎に大きくばらついており、当初計画していたような、同じ対象者を経年的に追跡することは難しい状況である。回答数自体は着実に増えていることから横断的研究としての解析に力点を置くことになると見込む。
引き続きより多くの対象者に協力を得られるようにアンケート調査の告知方法などの改善を図る。
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| Causes of Carryover |
アンケート調査は昨年までと同様webで実施しているため、アンケート回答内容のデータ化のための費用が大幅に縮減されている。本人確認のための符号の入力作業を委託するのみとなっている。
学会発表を行っているが、発表先で大学本務に関連する用務があり、出張にかかる費用は本研究費ではなく大学運営費を充当した。
一方、統計解析ソフトのライセンス料などが継続して発生しておりこれは、研究費申請当初の予定の金額を上回っているが、上記相殺の結果、平成28年度中に使用しない研究費が発生した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は学会発表、論文投稿などが増える見込みであり継続して研究費の支出が見込まれ、これらは平成28年度を上回ると考えている。
アンケート調査の実施については引き続き当初計画時よりは費用を圧縮して継続する見込みであるが、上記の研究成果発表にかかる費用に加えて、統計解析ソフトライセンス料なども継続することから、適正に研究費を使用する見込みである。著しい過不足は想定していない。
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| Remarks |
上記webサイトは研究の紹介および、研究参加者がアンケート調査に回答する際の入り口となっている。
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