2014 Fiscal Year Research-status Report
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26350939
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
吉岡 尚美 東海大学, 体育学部, 准教授 (60372950)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内田 匡輔 東海大学, 体育学部, 准教授 (00407983)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 発達障害 / スポーツ指導 / 困り感 / 発達性協調運動障害 / 自閉症 / 身体活動量 / 就労 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、発達障害児のスポーツ指導における具体的な事例と対応、ならびに指導方法を集成することを最終目的としている。平成26年度は、アセスメントの一環として対象児者における運動・スポーツに関する困り感と日常生活における運動量について、以下の2つの調査を実施し、成果を発表した。
一つ目の調査は、対象児者の保護者15名を対象に、子どもの運動能力とスポーツ参加における困り感について質問紙調査を実施した。その結果、「鉄棒の逆上がり」、「ボールのキャッチ」、「マット運動」ができないこと、「持久力・筋力が低い」ことが「気になる」項目として上位に挙げられた。また、地域のスポーツクラブに通うことが困難であることが保護者の悩みとして示され、地域施設における障害への理解の必要性が明らかなになった。さらに、発達性協調運動障害（DCD）について、医師や療育相談の担当者、学校の先生から説明を受けたり、話をされた経験がある保護者は15名中1名で、DCDについて保護者や関係機関に情報を提供していく必要性が示唆された。
二つ目の調査は、自閉症のある女子1名を対象に、特別支援学校在学時と就労後の歩数を調査比較し、日常生活における身体活動量の違いを明らかにした。結果から、自閉症児の就労後の身体活動量は在学中と比較して減少する傾向にあり、健常者と比較しても歩数が少なくなる傾向を示した。同時に、就労後のスポーツ教室が身体活動量の増加に及ぼす影響は少ないことがわかり、発達障害のある生徒が就労後に十分な身体活動量を確保するためには、生活習慣の中で余暇活動を取り入れることや、スポーツ教室の中でも基礎体力をつけるための活動を行うことが、生活体力の向上に必要であるとともに、スポーツ教室の活動が身体活動量のみならず、心理的・社会的、特に就労についてどのような影響をもたらすのかを検討する必要性が明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年度の実施計画は、対象児者の運動能力についてアセスメントを実施して各対象児者の問題点を明らかにし、対応方法を検討することであった。保護者を対象とした子どもの運動・スポーツ能力に関する困り感に関する調査から、「鉄棒」や「マット運動」など学校体育と関連する内容への対応が必要であることがわかり、方法を検討した。現在「鉄棒の逆上がり」ができるベルトの活用、指導者が見せる見本の方法や指示の出し方を工夫して実施しており、今後変化を観察記録する予定である。
また、1名の自閉症（軽度知的障害）のある女子を対象とした運動量調査から、スポーツ教室への参加が当該対象者の精神面や社会面に及ぼす影響を明らかにすることの重要性が示唆されたため、2015年度に同一の対象者に「居場所」の調査を実施することとした。
上記のとおり、アセスメントの結果から対応方法を検討し、実施するという流れに沿っておおむね順調に進展していると考えられるが、運動能力実技テストについては、使用するテストを変更したことで種目の検討が十分できなかったため、2014年度は予備テストの実施に留まった。本テストは2015年度～2016年度に実施する。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は、26年度の調査結果に基づき、主に２つの研究を進める。
1．軽度知的障害者1名を対象に、居場所の心理的機能と情動知能の関連性を調査し、対象者にとってスポーツ教室がどのような居場所になっているかを明らかにする。
2．5名の対象児者に対して、運動能力アセスメント（M-ABCの一部・上体起こし・長座体前屈・ハンドボール投げ・サッカーキック・Ｔバッティング）を実施し、各対象者の課 題に沿った指導を実践、中間測定とポスト測定実施し、指導内容と運動能力の変化を明 らかにする。
上記の他、体操・スポーツ教室に参加している発達障害児者について、これまでの指導内容と変化をケースとしてまとめる作業を進める。上記結果は、関連学会ならびに論文で成果として発表する。
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| Causes of Carryover |
人件費が予定額よりも少なくなったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
2015年度の人件費に充てる。
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Research Products
(3 results)
