2016 Fiscal Year Research-status Report
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26350939
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
吉岡 尚美 東海大学, 体育学部, 教授 (60372950)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内田 匡輔 東海大学, 体育学部, 准教授 (00407983)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 発達障害 / スポーツ / 運動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、発達障害児・者のスポーツ指導における具体的な事例と対応、ならびに指導方法を集成することを目的としている。平成28年度は、6つの調査研究とスポーツ指導の実践活動を実施した。①ホームエクササイズが知的障害と肢体不自由がある対象者のバランスと歩行能力に及ぼす影響に関するケーススタディーでは、運動施設へのアクセスが困難な肢体不自由者が自宅で可能な体幹トレーニングを行うことで、バランスや歩行能力が改善することが明らかになった。②タブレット教材を用いた指導が自閉症スペクトラム障害がある対象児のバッティングホームに与える影響に関するケーススタディーでは、口頭だけの指導時よりも、タブレットで自分の動きを確認できるようにした指導時の方が、バッティングフォームに改善がみられた。③心臓病と精神遅滞がある子どもの保護者が考えるスポーツ活動の意義に関する質的研究では、幼児期からスポーツに親しむ家庭環境が障害のある子どものスポーツに対する興味関心や行動に影響する可能性が示唆された。④二次元気分尺度を用いた自閉症スペクトラム障害がある対象者の運動前後の気分の変化に関するケーススタディーでは、運動前よりも運動後の方がよりポジティブな心理状態に改善することが明らかになった。⑤最後に、これまで継続してきたスポーツ教室が参加者の生活機能にもたらす影響をICFモデルをもとに分析した結果、スポーツ教室に「参加」することは、「健康状態」の改善、「身体機能・身体構造」の改善、できる「活動」の発見と獲得、運動する意欲亢進（個人因子）、他者とのかかわり（環境因子）などにつながることが確認できた一方で、ボランタリーな活動が生活機能の変化にもたらす限界も明らかになった。
上記の調査と並行して、座位姿勢でできる有酸素運動機器や鉄棒補助具の効果を明らかにするための実践を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度は、平成27年度に計画した調査研究を進めることができ、一部の成果を学会で発表することができた。特に、ケーススタディーで対象者に合わせた指導方法の効果性を明確にできたとともに、これまで蓄積してきたデータをまとめ、スポーツ教室が発達障害児・者にとってどのような役割を果たせるのかについて、客観的な視点で効果と課題を明らかにできたことは成果であった。また、平成28年度の調査研究は26年度・27年度の調査研究から示された課題がもとになっており、3年間で段階的に研究が進められたと考える。
しかし、28年度内で作成する予定であった報告書を完成させることができなかったため、29年度まで補助事業期間を延期することとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、28年度内に作成する予定であった報告書を完成させる。また、学会と学術雑誌で成果を発表する。さらに、実施中である3つの研究、①座位での有酸素運動機器を用いた定期的な有酸素運動が肢体不自由がある対象者の体組成に及ぼす影響、②エアロビックマシンを用いた有酸素運動が知的障害者の体組成に及ぼす影響、③有酸素運動が自閉症スペクトラム障害がある対象者の気分に及ぼす影響についても、報告書に収められるように進める。
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| Causes of Carryover |
本研究では、当初より最終年度に報告書（冊子）を作成する計画を立てていたが、論文編と実践編に分けて作成する原稿のとりまとめに時間を要していること、平成29年度2月～3月にかけて実施した活動の内容も報告書に記載し、本研究の目的をより精緻に達成することを目的に補助事業期間を平成29年度までに変更し、報告書を完成させることとした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
報告書の印刷・製本代に使用する。
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