2017 Fiscal Year Annual Research Report
Aggregation of instructional strategies in sports for children with developmental disabilities
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26350939
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
吉岡 尚美 東海大学, 体育学部, 教授 (60372950)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内田 匡輔 東海大学, 体育学部, 講師 (00407983)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 発達障がい / スポーツ指導法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、発達障がい児者のスポーツ指導における具体的な事例と対応、ならびに指導方法を集成することを目的とした。平成26～28年度では、発達障がい児者の運動能力とスポーツ参加に関する困り感を明らかにし、その結果をもとにスポーツ教室の各活動ごとに、ケースと対応（指導）方法、参加者の変化をまとめ、活動が参加者に与える影響を明らかにした。また、ICF（国際生活機能分類）を用いて課題と効果を整理し、スポーツ教室の存在意義を明確化した。
平成29年度は、3つの実践研究（①有酸素運動機器を用いた座位での有酸素運動が肢体不自由がある参加者の体組成に及ぼす影響、②エアロバイクを用いた有酸素運動が知的発達障がい者の体組成に及ぼす影響、③有酸素運動が自閉症スペクトラム障害がある参加者の気分に及ぼす影響）を実施した。①では、体重が有意に減少し、歩行能力（5m間最大歩行）とバランス能力（開眼片足立ち）に改善が認められた。特に歩行能力は、脱トレーニング期間後でもほぼ維持できていることが明らかになった。②では、筋肉量が有意に増加し、対象者のモチベーションも高かった。少しの支援があれば可能な活動であることから、障がい児者が定期的な運動習慣を獲得するためにも、マシンを用いた運動が可能な民間・公共のスポーツ施設での障がい児者の受け入れが進められるべきである。③では、2次元気分尺度と唾液アミラーゼ調査の測定結果から、有酸素運動前後で気分の改善とストレス度の減少が認められた。また対象者が自発的に散歩やウォーキングを実施するなど外出する機会も増え、運動の行動変容にもつながることが明らかになった。
本研究において具体的事例が集成できたとともに、客観的な指標を用いた調査結果から活動の根拠を明らかにすることができた。また、本研究で得られた成果を教育関係者などに紹介することができ、現場の指導に役立ててもらうことができた。
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