2017 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluation and suggestion for tourism management applying two-factor theory
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26360063
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
前川 佳一 京都大学, 経営管理大学院, 特定准教授 (30511290)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 旅館 / 自治体 / 観光地経営 / 動機付け要因 / 不満足要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「研究の目的」観光（地）経営において動機付け要因と不満足要因とに分けて働きかけることの効果を調査すること。
「研究実施計画」との対比
湯元舘の針谷会長（兼 日本旅館協会会長）からは、他のホテル再建に尽力された過程を伺い、動機付け要因と不満足要因にバランスよく働きかけた結果、成果をあげられた様子を事例として蓄積した。これはすでに授業で毎年使用しているが、近日ケース化予定。KBS創研と共催のシンポジウムについては、2017年10月1日に京都タワーホテルにて開催した。タイトルは「観光にDMOは必要か？ MBAとの関連は？」というもので、5名のパネリストや約100名の聴衆とともに、観光教育やDMO人材の育成について深く考える機会となった。アヌビスエンターテインメント社との観光アプリ開発では、京都大学内を観光地として巡るアプリの進化版が2017年3月末に納入され、今年度はこのアプリを用いて観光地を擁する自治体（新潟県十日町市など）への試験導入を働きかけたが、現時点で導入には至っていない。醍醐寺とは観光開発に関する提携（DMO)を結び、観光客の満足度向上と不満足解消の両方のアプローチを継続している。たとえば、MICE誘致、醍醐寺観光経営と醍醐地域全体の観光経営との両立、宿坊開設に向けての自治体（京都府・市）との交渉、拝観料や拝観券販売に関する不満解消など。ゼミの修了生がコンサルタントとして醍醐寺内にデスクを構えているので、今後も継続的に現実の観光地経営の問題を蓄積し解決していく方針である。なお、当初予定していたドンキホーテと明日香村とについては、当該年度は実績なし。
これらの成果をまとめたものを、日本商業学会関西部会2017年6月例会やグロバルビジネス学会2017年度研究発表会などで発表し、学術界や実業界と議論した。
テーマ： 「観光ビジネスのマネジメント/マーケティング」」
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Research Products
(2 results)
