2016 Fiscal Year Research-status Report
構文理論・用法基盤アプローチによる条件構文の使用と習得に関する研究
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26370441
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
藤井 聖子 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (70165330)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 条件構文 / 構文理論Construction Grammar / 接続構文 / 談話と文法 / 語用標識・語用標識化 / 談話標識・談話標識化 / 用法基盤アプローチ / 話し言葉, 書き言葉, コーパス |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、構文理論および用法基盤モデルに基づき、言語使用・言語獲得・学習のコーパスデータを用いた分析(および実験)を通して、日本語の接続構文 ―特に条件構文とその周辺― に関して、その多義性・多機能性、談話における使用実態、言語発達における習得、さらに語用標識化・談話標識化の諸相を複合的に分析し、理論的かつ実証的に探求することを目的とする。 2016年度には, the Cambridge Handbook of Japanese Linguistics (Cambridge University Press, Y. Hasegawa (ed.))における条件構文に関する章(Chapter 24 Conditionals)の執筆をし、3名の査読者による数回のコメントに応じた改稿をし、Cambridge University Pressへの最終版(および要約やキーワード等)提出を済ませた。この条件構文に関する総説の執筆や改稿プロセスを通し、言語学および日本語学研究一般において本課題研究の位置づけや関連づけをし、接続構文―特に条件構文とその周辺―の研究について俯瞰し統合することができた。また、国際的プロジェクトの議論の場に、本研究を提示し評価・フィードバックを得ることができた。他の章の査読交換等を通し、文法化・語用標識(化)・談話標識(化)等関連課題に関しても、当該分野での指導的研究者と研究交流や議論を深めることができた。 さらに、目的の一つである「条件構文―の多義性・多機能性・多層性を明らかにし、その意味拡張・機能拡張のメカニズムを探求する」ために、書き言葉コーパス・話し言葉コーパスを用いた分析を継続し、また、条件構文の分析から「主観性」「間主観性」の問題に関する分析・考察を進めた。これらに関してカリフォルニア大学バークレー校で発表しフィードバック・議論の機会を得た。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画において定めていた複数の目的における分析を進めてきた。これらの研究成果に関して、国際学会(国際認知言語学会や国際語用論学会等)やカリフォルニア大学バークレー校において発表しフィードバックを受け議論する機会を得た。 さらに、Cambridge Handbook of Japanese Linguistics (Cambridge University Press, Y. Hasegawa (ed.))における条件構文に関する章(Chapter 24 Conditionals)の執筆をし、3名の査読者による査読コメントに応じた改稿の上、Cambridge University Press,への最終的(および要約やキーワード等)の提出を済ませた。この条件構文に関する総説の執筆と査読・改稿プロセスによって、言語学および日本語学研究一般における本研究の位置づけや関連づけをし、接続構文―特に条件構文とその周辺―の研究に関して俯瞰・統合することができた。また、国際的研究者グループによるHandbook of Japanese Linguisticsプロジェクトの議論の場に、本研究を提示し評価・フィードバックを得ることができ、研究交流やディスカッションを深めることができた。
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Strategy for Future Research Activity |
2016年度までに行ってきた事例分析をさらに進める。また、習得データの分析の継続にもエフォートを注ぐ。国内外での学会や研究会等で本研究の口頭発表を継続するとともに、これまで国際学会等で口頭発表をしてきた研究成果を執筆し論文としてまとめる。
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Causes of Carryover |
2017年度に、国際学会での成果発表や海外研究協力者との研究とりまとめのための海外出張が計画されており、そのための支出が必要になるため。 一方。2016年度は、成果発表をした国際学会が国内で開催された学会であり、本科研予算での海外出張は共同研究のためのみであった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
2017年度に、国際学会(国際語用論学会等、論文採択済み)での成果発表のための海外出張を計画している。。さらに、海外機関の研究協力者との共同研究のまとめ・執筆のための海外出張を計画している。
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Research Products
(9 results)