2015 Fiscal Year Research-status Report
出土資料・実用資料・美的資料を包括した平仮名史記述の総合的再構築
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26370535
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
矢田 勉 大阪大学, 大学院文学研究科, 准教授 (20262058)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 平仮名 / 文字史 / 表記史 / 出土文字資料 / 墨書土器 / 美的仮名資料 / 実用的仮名資料 / 書字能力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究計画の大きな柱の一である出土平仮名資料のデータ収集に関しては基本的な作業が完了した。今年度も11月に京都市中京区の遺跡（９世紀後半）から平仮名書なにはづ木簡が発掘されるなど新発見もあったが、その情報についても、考古学分野の研究者からの連絡もあり、併せて収集できた。本研究計画にとって極めて重要な資料である平安京右京三条一坊六・七町遺跡（藤原良相邸跡）出土平仮名墨書土器の文字の分析については、周辺研究者の意見も聞きつつ、進行中である。
一方、美的資料・実用的資料等のデータ化については、前年度に引き続き、公刊資料（特に『古筆学大成』所収資料）、電子的に公開されている資料、近畿圏所在資料を中心に進めた。
これら調査から得られた知見の一部として、平安時代末期以降、近代極初期まで続いた平仮名書き「いろは」歌を使用した極初期段階の書字教育に後継する、所謂「変体仮名」の学習・教育について、今年度「近世における文字教育の一側面―変体仮名習得をめぐって―」（『国語文字史の研究』15）として公刊することを得た。
また、副次的な成果として、本研究計画を含めた研究により得られた変体仮名に関する知見に基づいて、国立国語研究所および情報処理推進機構が推進しているISO/IEC 10646への変体仮名収録提案に関して、学術的観点からの助言を行い、1回の共同発表を行い、2篇の共著論文を公にした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
出土平仮名資料のデータ収集については基本的作業を完了し、新発見資料に関するデータの補完も出来ている。
美的資料・実用的資料に関しては、出土文字資料とは異なり、その分量は膨大であって、網羅的なデータ収集はほぼ不可能であるが、平仮名史の全体像を描くに当たっての信頼性が担保されるに十分なデータは収集されつつある。
今後はデータの解析とそれを元にした新たな平仮名史記述の作業に研究計画の主軸が移りつつある段階であるが、今年度公刊の論文を初めとして、そのための理論的枠組み作りの作業は、順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
出土文字資料については、今年度も引き続き新発見資料に関する情報への目配りを続け、必要に応じて現地に赴くなどして情報の補完に努める。
美的資料・実用的資料に関するデータ収集は、当初の予定通り平成29年度中にひとまずの完成ができることを目指して、必要に応じて他研究者の助力も得るなどして、より効率的に作業を進める。
本研究計画は、最終的に、出土文字資料・美的資料・実用的資料（文書資料）の三種の性質の異なる資料群を総合的に捉えて新たな平仮名史の記述を行い、それを公刊することを目標としている。その作業を進めるとともに、そのための前提的知見や副産物的知見については、引き続き早い段階で積極的に公表していく。
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| Causes of Carryover |
今年度は、データ収集に関して公刊資料および近畿圏内所在の資料を中心に行ったこと、三重県明和町所在の斎宮歴史博物館におけるデータ収集も行ったが、学務による出張時に合わせて行うことができたこと、新出資料についても京都府におけるものであったことなどから、特別の旅費を要することがなかった。また、研究の補助を依頼する予定であった大学院生が、自己の研究等で多忙を極め、今年度の依頼を見送るべきとの判断をしたことで、予定の予算を要しなかったため、残額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度より研究代表者は東京大学に移籍するが、本研究計画に関わる資料は近畿圏所在のものがやはり多く、また新資料の発見も京都を中心とした地域で見込まれるため、当初予定より多くの旅費を要する予定である。また、新たな所蔵大学での指導学生を中心として、次世代の研究者の育成の意味でも、本研究計画の協力者をこれまで以上に多く募る予定であり、そのための人件費を要する。
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