2014 Fiscal Year Research-status Report
「日本語としての自然さ」を追求した日本語教育のためのシラバス構築と教材開発
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26370590
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
増田 真理子 東京大学, 国際本部日本語教育センター, 准教授 (30334254)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊地 康人 東京大学, 国際本部日本語教育センター, 教授 (40153069)
前原 かおる 東京大学, 国際本部日本語教育センター, 講師 (10345267)
定延 利之 神戸大学, 国際文化学研究科, 教授 (50235305)
副島 昭夫 麗澤大学, 外国語学部, 教授 (20236144)
河内 彩香 東京大学, 国際本部日本語教育センター, 助教 (90728015)
藤田 朋世 東京大学, 国際本部日本語教育センター, 助教 (00728016)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | シラバス構築 / 教材開発 / 日本語としての自然さ / 音声文法 / 「～んです（けど）」 / 無助詞 / インターアクション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度（26年度）は、名大会話コーパス等の既存のコーパスを参照しつつ、文法項目の意味分析を中心に進めるとともに、これを踏まえた教材開発を行った。このほか所属機関内において、上記の開発教材を試用し、当該教材で学ぶ学習者らを対象とした「教室内発話データ」の収集を継続的に行った。
具体的な検討項目で最も進展したものとしては、初級日本語学習の難所とされてきた「受身」についての意味分析・談話分析、及び、その学習者の使用実態の考察が挙げられる。その成果は、日本語教育学会のパネル等における発表として公開された。
また「って」と「は」の違い、動詞文の目的語が無助詞となる場合、文末の「んですけど」や終助詞やとそのイントネーション等について、学習者の習得状況の観察等を踏まえ、相応しい提示方法について再考し、開発教材の改訂に反映させた。これらにより、学びやすさへの配慮の余り「日本語としての自然さ」を欠いた例文から成るような教材でなく、各学習項目が「話題に対する話者の関心の度合や感情の持ち方」の生きた表現手段となって他者とのインターアクションを促進するような日本語学習の実現を目指すという開発教材の方向性がより一層明確になった。これに伴い、教材内の各タスクについても、活発な教室内インターアクションに基づいた学習が展開されるよう配慮した。
さらに、当初の予定にはなかったが、音声面を考慮した学習シラバスを構築しようとする過程において、漢字圏学習者の多くが、中上級段階になっても日本語の聞き取りや発音に対し、深刻な弱点を解消できずにいることへの手当てが別途必要となり、その方策を模索した結果、新たな知見を得ることができた。これについても、日本語教育学会、日本語教育方法研究会等においての発表を複数行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度（26年度）の計画としては、１）意味・音声の両面における文法項目の検討、２）上記１）を踏まえた教材開発の推進、３）開発教材の試用・効果検証の３点を掲げた。このうち、１）については、音声面の考察がさほど進展しなかったことを除けば、おおむね順調である。上記２）にあたる教材開発は、補助教材の作成を含めて順次行っている。上記３）の開発教材の試用については、すでに所属機関内の複数のコースで行っており、学習者や教授者からのフィードバックを逐次集積して改訂の方向性を模索している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の推進方策については、特に変更はない。
27年度は音声面についての考察も含め、進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
１）分担者のうち１名が産休および育休を取得したために、未使用の配分額が生じた。
２）来日して日本語を学ぶ学習者のうち多くの割合を占める、漢字圏学習者の聴き取り、発音の改善のための教育研究に、今年度は、研究代表者及び同一所属機関の分担者らが集中的なエフォートをかけることになったため、京阪地区在住の分担者が担当する音声文法に関する研究の進展が予定より小さくなった。このため、会合開催のために予定していた旅費の支出が行われなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
１）上記分担者は、27年度４月より職場に復帰しているので、作業の遅れを取り戻すべく研究を進めていく予定である。
２）上記の漢字圏学習者向けの教育方法についての研究が軌道に乗ったため、27年度は、音声文法にフォーカスした研究を推進していく。
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