2016 Fiscal Year Research-status Report
模範英語小論文の計量傾向調査―効果的な英語小論文教授法の発案―
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26370653
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Research Institution | Gunma National College of Technology |
Principal Investigator |
伊藤 文彦 群馬工業高等専門学校, 一般教科(人文), 准教授 (50413745)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 英作文 / 計量調査 / 新聞 / T-unit / 単文 / 重文 / 複文 / 重複文 |
Outline of Annual Research Achievements |
日本人英語学習者が執筆する英文エッセイを分析する目的で、等位・従位接続詞の使い方、断片文の執筆傾向、さらには使用検定教科書との関連(あるいは影響)について調査し、"The Distinctive Use of Coordinating and Subordinating Conjunctions in Japanese EFL Academic Writing"(「日本人英語学習者による等位・従位接続詞の特徴的な使い方」)にまとめた。いずれは、日本人が執筆する英文エッセイと模範英作文とを比較考察するつもりである。 昨年度末に、算出された分析数値に誤りがあることが発覚したため、今年度は学会での発表に十分耐え得る丁寧な調査を心がけ、成果発表のための準備を整えた。具体的には、エクセルファイルに入力した値や関数に人為的な誤りがないかどうかの総チェックを行い、必要に応じて修正をした。また、英文原稿内に設けられた小さなタイトルを計量分析対象外とするための措置なども行った。全セルの数値の確認に予想以上の時間と労力を要してしまったため、本研究課題最終年度であった平成28年度に、十分な成果発表を行うことができなかった。平成29年度に成果発表を行なうために、本研究事業の延長を申請した。予定通りに研究を進めることはできなかったものの、時間をかけた分より精緻な分析を行うことができたと考えている。 日本経済新聞英語版であるThe Nikkei Weeklyの社説記事調査は、概ね終了させることができた(※誤りがないかどうかの確認作業は、想定以上に時間を要する作業であったため、単文・重文・複文・重複文の占有割合については、現在もなお最終チェック中)ので、平成29年度には学会で発表し、さらには査読学術誌に投稿する予定である。大まかな分析数値は算出済みだったため、The Nikkei Weeklyに関する論文の執筆はある程度までは進めることができた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
学会での批判に耐え得る精緻な研究とするために要した時間は、予想以上のものであった。具体的には、エクセルファイルに入力した数値が正しいことを確認する作業や、算出した数値の検算などに多くの時間と労力を要してしまった。また、英文原稿内にある小さなタイトルは、本研究課題における計量調査には含めないという研究手法上の変更により、再調査することになった新聞記事があったことも、遅れた理由の一つといえる。
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Strategy for Future Research Activity |
日本経済新聞の英字版であるThe Nikkei Weeklyの計量調査については、学会で発表できる準備が整った。学会発表後には査読付きの学術誌に投稿する予定である。The Nikkei Weeklyの成果発表をするかたわら、朝日新聞の英字版であるThe AsahiやTOEFL英語の計量分析も進めていく。The Nikkei Weeklyの分析で行った確認作業や検算等、修正のポイントは概ね把握できているので、来年度はより円滑に調査を進められると考えられる。
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Causes of Carryover |
平成28年度に日本経済新聞・朝日新聞の英文社説記事の分析結果を発表する予定であったが、細部において誤りが発見された。学会では精緻な研究が求められるので、修正のための時間が必要であった。未使用額は主に発表のための経費に充当する予定である。 なお、研究の進捗状況によっては、これらの模範英文と高校生・大学生が執筆する英作文とを比較するので、資金の一部はそのための経費にも充てる可能性がある。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
日本経済新聞の計量傾向調査は学会において発表できるレベルにまで到達したので、今年度成果発表を行う。その他の調査についても可能な限り迅速に終了させる予定である。
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