2016 Fiscal Year Research-status Report
グローバル人材を目指した主体的学習者を育む英語教材開発に関する研究
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26370679
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| Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
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Principal Investigator |
東郷 多津 京都ノートルダム女子大学, 人間文化学部, 准教授 (40237045)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神月 紀輔 京都ノートルダム女子大学, 心理学部, 教授 (20447874)
吉野 康子 順天堂大学, 国際教養学部, 准教授 (50321435)
古田 紫帆 (望月紫帆) 奈良教育大学, 学内共同利用施設等, 特任准教授 (60469088)
高橋 朋子 大和大学, 教育学部, 講師 (10388796)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 学習者主体 / 英語教材開発 / 実践的授業開発研究 / 協同学習 / 異文化理解 / グローバル人材育成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
申請当初の目的の中に記した通り、グローバル人材育成には、英語を駆使する力だけではなく、同時に考える、発信する、対話するなどの主体的に学習する力をつける必要がある。研究計画及び、昨年度の報告書に記した今後の研究の推進方法策等に照らし、以下の成果があった。
・授業実践：①英語を苦手とする学習者に対して、昨年度の授業設計と実践で使用した教材を使い、協同的な授業形態で、学生主体の授業実践を継続した。②①の授業設計を発展させ、主体的に学習する力をつける授業として大学の共通教育授業を実践した。③また、英語だけではなく、教科を越えた教職課程履修生に対して、教育方法学の授業を通して主体的に学習する授業設計についての講義及び演習を行った。
・成果発表：①申請当初研究目的である「学習者の主体的な学びから教材を作成する方法ならびに学び全体を開発設計するための理論を確立する」については、研究代表者が一定の成果としてまとめることができた。②研究分担者（神月紀輔京都ノートルダム女子大学教授）の研究成果により、ICT利用の枠組みについて知見を得た結果、その使用について可能性を探ることができた。③研究分担者（高橋朋子大和大学専任講師）の研究成果により、授業評価をさらに社会的に認証できる評価形式に近づけるよう検討することが可能になった。④研究分担者（吉野康子順天堂大学准教授）との理論と実践を同時に行う講習会を通した共同研究によって、教員あるいは教職課程履修生に対して、新たな授業アプローチを模索することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請当初の計画のうち、「学習者の主体的な学びから教材を作成する方法ならびに学び全体を開発設計するための理論を確立する」については、おおむね実現し、公開することができた。その後、この方法論の普及を図る計画であったが、授業実践と教材作成に協力を得ていた研究協力者の多忙化により「主体的に学習できる英語教材の開発」に関しては、授業実践の規模を縮小せざるを得ない状況となった。しかしながら、得られた方法論を利用することによって、リメディアルクラス以外へ適用することも可能となり、実践研究によって得られた知見を論文としてまとめることができた。また、研究を進めていくうちに、グローバル人材としての主体的な学習態度の育成のためには、指導レベルへの働きかけも重要であるとの結論を得た。その結果、当初計画にはなかったが、新たに主体的学習者を養成する教員サイドを支える研究へと知見を広げることとなった。現段階では、教員が協同学習と異文化理解を理論と実践を体得して授業設計に生かせるような講習会やワークショップを実施しながら、研究を継続している。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究協力者との共同授業開発ができなくなったため、いったん英語教材開発研究は中断し、これまでの3年間で開発した教材の普及を図る。一方で、そこから得られた知見を援用し、新たな能力層への英語教材を開発し、実践を通して検証しながら普及を図る。また、学習者への働きかけから、学習者を養成する教員への働きかけに視点を移した実践研究を続け、アンケートや学会発表を通して、講習会用教材等を検証しながら普及を目指す。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、代表者の公的事由により、①海外での発表が実現できなかった、②電子テキスト作成会社と連絡がつかなかったため予算が執行できなかったためである。また、研究分担者の一部にも、③公的事由による研究活動の機会が取れなかった、④産休取得により予算が執行できなかったなども重なった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
上述①、③、④に関しては解消する見込みである。②においては何らかの手段で引き続き連絡を試みる。見込みがなければ、代替策を模索する。
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