2017 Fiscal Year Research-status Report
北米の大学で学ぶ日本人・韓国人・中国人の英文ライティングに見られる文法知識の特徴
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26370720
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Research Institution | Fukuoka Institute of Technology |
Principal Investigator |
岡裏 佳幸 福岡工業大学, 社会環境学部, 教授 (00389397)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 英文ライティング / 文法知識 / 外国語としての英語教育 / 第二言語としての英語学習者 / 第一言語としての英語学習者 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、2つある。まず、北米の大学で学ぶ日本人・韓国人・中国人の英文ライティングにおいて、言語知識を構成する4要素のうち、文法知識の特徴について検証することである。そして、日本人・韓国人・中国人にの特徴的な文法知識に関する分析結果と、それぞれの英語学習者が留学前に自国で受けてきた、外国語としての英語教育との関連を比較・分析することである この目的を達成するために、本研究期間の4年目にあたる平成29年度において、主として、以下の5点を実施した。(1) 研究総括に必要となる文献・資料の収集、(2) データ収集用ウェブページの構築・改変、(3) 研究成果報告のための国際学会での研究発表、(4) データ収集とデータ分析、(5) 第二言語としての英語学習者(NNS)である日本人・韓国人・中国人と第一言語としての英語学習者(NS)であるカナダ人の英文ライティングに見られる文法知識の比較研究を、試験的に実施した。第1に、トロント大学ロバーツ図書館等において、ライティング研究等の関連分野の文献・資料を収集した。第2に、英文ライティングのデータを収集するためのウェブサイトを構築し、第一言語としての英語学習者であるカナダ人を調査対象とする際には、アンケート内容に改変を施した。第3に、The 6th International Conference on Second Language Pedagogies、TESL Canada 2017 Conferenceにおいて研究成果報告を行った。第4として、データ収集、データ分析を継続した。最後に、より精緻な研究結果につながると考え、試験的にNNSととNSであるカナダ人の英文ライティングの比較研究を実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成29年度において、第二言語としての英語学習者である日本人・韓国人・中国人の英文ライティングを相互比較するだけではなく、第一言語としての英語学習者であるカナダ人の英文ライティングとの比較研究を試験的に実施した。この結果、第一言語としての英語学習者との比較研究によって、より精緻な研究結果が得られると判断した。それゆえ、補助事業期間を延長することによって、カナダ人の他にアメリカ人の英文ライティングも研究対象に加え、発展的比較研究を実施することとした。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的は、北米の大学で学ぶ日本人・韓国人・中国人の英文ライティングに見られる文法知識の特徴を明らかにすることである。第二言語としての英語学習者である日本人・韓国人・中国人の英文ライティングを相互比較するだけではなく、第一言語としての英語学習者であるカナダ人、アメリカ人の英文ライティングとの発展的比較研究によって、より精緻な研究結果が得られると判断し、補助事業期間の延長を申請した。 それゆえ、平成30年度においては、これまでどおり、北米の大学に学ぶ日本人・韓国人・中国人を対象とした英文ライティングのデータ収集を継続的に実施する。さらに、発展的比較研究を行うために、第一言語としてのカナダ人、アメリカ人を対象として、英文ライティングのデータを収集する。最後に、研究総括として、両者の比較研究によって、北米の大学で学ぶ日本人・韓国人・中国人の英文ライティングに見られる文法知識の特徴を解明する。
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Causes of Carryover |
第二言語としての英語学習者である日本人・韓国人・中国人の英文ライティングを相互比較するだけではなく、第一言語としての英語学習者であるカナダ人、アメリカ人の英文ライティングとの発展的比較研究によって、より精緻な研究結果が得られると判断し、補助事業期間を延長することとした。次年度使用額が生じたのは、このためである。
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