2016 Fiscal Year Research-status Report
小学校教師の外国語教師としての変化のプロセス：認知の特徴と環境要因
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26370733
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| Research Institution | Hokkaido University of Science |
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Principal Investigator |
中村 香恵子 北海道科学大学, 工学部, 教授 (40347753)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
萬谷 隆一 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (20158546)
石塚 博規 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (50364279)
中村 典生 長崎大学, 教育学部, 教授 (70285758)
秋山 敏晴 北海道科学大学, 高等教育支援センター, 教授 (80275479)
志村 昭暢 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60735405)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 小学校英語教育 / 教師認知 / 環境要因 / 混合研究法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、小学校で英語教育に取り組んでいる小学校担任教師の外国語教師としての特徴を環境要因とのかかわりにおいて明らかにすることである。そのために、北海道内における地域教育環境に特色のある小学校の教師を対象にして、教師の認知面、感情面、行動面にと彼らをとりまく環境要因とのかかわりを混合研究法を用いて解明してきた。研究の３年目となる2016年度は、主にそれまでに収集したデータの分析とその考察につとめた。その結果の一部は、研究代表者の博士論文として纏められた（「教師の変容と環境要因ー小学校教師の言語教師認知研究」 北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院、2016年9月学位受理）。さらに研究の成果は学会において口頭発表するとともに、雑誌論文として発表した。本研究において、これまでに示唆された可能性の一部を以下に記す。
(1)自律性のある環境と教師の協力体制の高まりに，また教師の協力体制 (関係性) の高さと教師の自己効力感や学校効力感の高まりに関係があるといった環境要因間の関係性がある。(2) 学習者として獲得した学習者ビリーフや学習経験が教師となってからも保持され，授業実践に影響している。一方，教職専門教育によって得た知識が学習法などのビリーフに影響をしている。(4)児童に活動をさせることの多い英語授業を実践することが教師の指導観を「生徒主体の指導観」へ変化させる可能性があるものの，指導観の変化には単なる情報の交換ではなく，教師同士の深い協働が必要である。(5) 小学校外国語活動においては，構造化実践や生徒主体実践と言った従来の授業実践の枠にはまらない，独自の実践が構築されている。(6) 関係性の高い学校の教師の発話量とその内容から教師間の関係性の高さが教師の気づきや内省力を高め，教師の成長に関わっている
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
この３年間の研究期間において、ほぼ計画どおりに研究を遂行することができている。ただし、結果の信頼性を高めるためには，異なった環境におけるより多くの教師を対象としたデータを集める必要があると考え、さらに異なった特徴を持つ地域の小学校を抽出し、協力の承諾を得ている。しかし、現場の多忙さから実際の調査は次年度（2017年度）に実施が繰り越された。インタビューとグループ討議による質的データの収集は６月に実施の予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
教師のいかなる面がどのような要因やメカニズムで変化しているのかを詳細に検討するには，大量の被験者を調べるのではなく事例研究に頼る必要がある。学校は生きた組織として，生徒や教師のメンバーが入れ替わってもその学校がもつ文化は継承されており、その中で個々の教師の認知，感情，行動が形作られていく。そこから，今後も似通った文脈にある教師のビリーフのパタンを特定していくような研究を積み重ねることによって，教師の理解，しいては英語教育の理解と改善に貢献したい。
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| Causes of Carryover |
結果の信頼性を高めるためには，異なった環境におけるより多くの教師を対象としたデータを集める必要があると考え、さらに異なった特徴を持つ地域の小学校を抽出し、協力の承諾を得た。しかし、現場の多忙さから実際の調査は次年度（2017年度）に繰越となり、そのための経費を繰越とした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
インタビューとグループ討議による質的データの収集は６月に実施の予定である。本調査では教育環境要因や地域環境要因に注目しているため、研究協力校は北海道内に散在しており、繰越金は調査のための交通費と協力者への謝金として使用される。
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