2015 Fiscal Year Research-status Report
仏語教育における「教師の思考」の形成に関するディスクール分析の視点からの研究
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26370745
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Research Institution | Rikkyo University |
Principal Investigator |
石川 文也 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 教授 (60295524)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 言語学 / 外国語教育 / 外国語教師養成 / フランス語教育論 / 言語インタアクション / ディスクール分析 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究テーマに関連する文献を収集して講読を進めた。また、昨年度、実施できなかったコーパス(分析資料体)の収集をフランスの語学学校の協力を得ておこなった。加えて、研究協力者(海外共同研究者)から助言と専門的な知識の提供を受けた。さらに、研究の中間的成果を、国際コロキアムとシンポジウムで報告した。 1.文献収集と講読:言語インタアクション・ディスクール分析に関する未収集の文献、教育人間工学に関する文献、現象学的社会学に関する文献を新たに入手し、講読を進めた。さらに、これまでに収集した文献を(再)講読した。 2.主としてフランス語教師養成の現場における言語インタアクションの収集とコーパス(分析資料体)の作成・分析:2015年7月18日から同月25日まで、フランスのトゥーレーヌ語学学院を訪れ、その学校の協力を得てフランス語教員養成講座の授業を見学し、授業内会話を録画収集した。その後、テープ起こしをおこない、コーパス(分析資料体)の草稿を作成した。 3.研究協力者(海外共同研究者)からの専門的知識の提供:研究代表者(石川)が外部研究員として所属するパリ第三=新ソルボンヌ大学研究グループDELCAの研究ユニットIDAPを訪問し、同ユニット代表であり、研究代表者(石川)が同大学で提出した博士論文の指導教官であったパリ第三=新ソルボンヌ大学教授Francine CICUREL(フランシヌ・シキュレル)氏から助言および専門的知識を提供してもらった。 4.研究成果の中間的報告:研究ユニットIDAPが作成したコーパス(分析資料体)を分析対象として準備的考察をおこない、その成果を中間的報告として、イタリアでおこなわれた国際コロキアムと日本でおこなわれた日本フランス語教育学会・韓国フランス語教育フランス文学会・台湾フランス語教授連合合同開催の国際シンポジウムで報告した。これらの報告の内容をもとに、論文集用の論文を執筆した(現在査読中)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画では、2014年度中に外国語としてのフランス語教師養成の現場における言語インタアクションの収集とコーパス(分析資料体)を作成し、それを使って分析をおこなうことになっていたが、夏季休暇前に多く収集できた文献の講読を優先させることにした。翌2015年度、実際にトゥーレーヌ語学学院の協力を得て、それをおこなった。また、日本でおこなわれた日本フランス語教育学会・韓国フランス語教育フランス文学会・台湾フランス語教授連合合同開催の国際シンポジウムで、研究成果の中間的報告もおこなうことができた。これらの成果を文章にしたものが、現在、それぞれ査読中となっている。現在までのところ、当初の計画をほぼ実行することができている。
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Strategy for Future Research Activity |
これまで収集した文献の講読とコーパス(分析資料体)の分析をさらにおこない、必要な文献があった場合はその収集・購読を進める。そのようにして考察をさらに深め、得られた研究成果をフランスなどでおこなわれる国際コロキアムあるいは日本の学会などで報告する。それらを最終成果としてまとめる。
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Causes of Carryover |
フランスのトゥーレーヌ語学学院を訪れ、そこでのフランス語教員養成講座の授業内会話を録画収集してテープ起こしをおこない、コーパス(分析資料体)の草稿を作成したが、そのネイティヴによる校閲作業が年度を跨ぐことになったため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
コーパス(分析資料体)のネイティヴによる校閲のための謝金は、次年度早々に執行する予定である。そのほかについては、「交付申請書」の「平成28年度の研究実施計画」に記載した事項にもとづき、当初の計画に従って執行する予定である。
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Research Products
(4 results)