2015 Fiscal Year Research-status Report
生物経済学と幸福度研究の補完性を生かした人間行動と社会現象の分析
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26380243
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| Research Institution | Meikai University |
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Principal Investigator |
影山 純二 明海大学, 経済学部, 准教授 (50337490)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 幸福度 / 人生満足度 / 選好 / 生物学的基礎づけ / ライフサイクル / 生活史理論 / 国際研究者交流 / アメリカ：オーストリア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究実施計画に従い研究を進め、下記の成果を得た。
1, 「幸福度とライフサイクル」という観点から「子育ての経済的負担感は少子化を説明できるか? 満足度を利用した国際比較 (共著)」、「不満のライフサイクル」の2本の論文を出版した。加えて「子どもは親の生活満足度を高めるか？(阿部正浩編『少子化は止められるか？』有斐閣、第３章、松浦司氏との共著)」を出版した。またこれらの論文を Population Association of America Annual Conference (サンディエゴ)、行動経済学会、応用経済学会等で報告した。
2, 「幸福度とライフサイクル」の観点から、大阪大学が持っている日本、アメリカ、中国、インドのデータと Korea Labor Institute が持っている韓国のデータも利用し分析を開始した。
2, 選好の年齢依存性という観点から、幸福度や生活満足度がどう年齢に依存するか理論的に整理し、論文 "A Dynamic Model of Life Satisfaction (初版)" を書き、International Society for Quality-of-Life Studies 学会 (フェニックス) にて報告した。
3, 幸福度研究と生活史理論の理論フレームワークの整合性を検討した論文 "Biological and Economic Approaches Towards Behavior Along the Life Course (共著)" を昨年度に引き続き、出版に向け詰めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画と比較した際、幸福度を利用した実証面からの研究は出版論文も出始め当初の計画以上に進んでいる。一方、理論面からの研究は少し足踏みしている所もある。この理由は、本研究領域における実証面の蓄積が不十分であり、この分野に時間を割く必要があったためである。ただ全体でならしてみると、おおむね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画通りに進めていく。とくに理論面では、幸福度、選好の年齢依存性について生物学的基礎づけを進める。一方実証面では、British Household Panel Survey に加え、当初は German Socio-Economic Panel Survey も利用する予定だったが、これよりも大阪大学が持っている日本、アメリカ、中国、インドのデータと Korea Labor Institute が持っている韓国のデータを利用した分析を優先する。理由はこれらのデータセットの方が国際比較という観点から優れているためである。その上で、出版及び学会報告を進める。
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| Causes of Carryover |
当該年度は8月まで University of California, Berkeley に滞在し、Ronald Lee 教授らと研究を進めた。その間、時間の有効配分という観点から、学会報告や論文作成よりは研究進展に注力した。その結果、論文校正費用などを繰り越すこととなった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
繰越分に関しては、(1) 隔年開催から年次開催に変更となった ISQOLS 学会への参加費用、(2) "Biological and Economic Approaches Towards Behavior Along the Life Course" の共著者であるMichael Kuhn 氏との打ち合わせ費用、(3) 論文校正費用、(4) データ整理に必要な人件費として使用する計画である。
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Research Products
(11 results)
