2018 Fiscal Year Annual Research Report
Construction and application of robust M test under non-regularity conditions
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26380278
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
片山 直也 関西大学, 経済学部, 教授 (80452720)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 合理的バブル / 単位根検定 / 外れ値 / ロバストネス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
H30年度は、大きく分けて4つの研究に関連する仕事を行なった。
(i) H28年度に開発したバブルモデル（外れ値を含む自己回帰モデル）が適用可能かどうかを、実証研究を行った。これには出張先（国立成功大学）でデータベースもお借りすることができた。(ii) 出張先（国立成功大学）でMin-Hsien Chiang教授と研究打ち合わせを行い、(i)の研究を行うとともに、さらなる研究方針をまとめた。(i)の研究論文は共著で作り直すこととなった。
H30年より現在までの状況について、H29年に纏めた論文を拡張するべく、以下の研究に取り組んだ。Harvey, Leybourne, and Sollis' (2017, J. of Emp. Fin., HLSと以下略)のモデルを用いて、unit root の時期と bubble の時期に外れ値がそれぞれ有限個ある場合を考えた。そのうえでバブル期の発生時点を検出する問題について統計量の漸近理論を考えた。
iii) Phillips, Shi, and Yu (2015, Int. Econ. Rev）などに代表される、DF検定統計量は,この枠組みでは、漸近分布の右のすその分位点からバブルかどうかを判定する。しかしながら、サンプルの終わり付近に外れ値がある場合は理論値から負の方向にシフトし、分布の尖度が高くなることを突き詰めた。一方、バブルの発生時点（計量経済学的に言えば、unit root から bubble に変化する構造変化点）に外れ値がある場合は、その外れ値は検出に漸近的には影響しない。iv) HLSによる残差二乗和を用いた、構造変化点の推定は外れ値の影響を受けず、外れ値がある場合もない場合と同じオーダーで一致推定量となることが分かった。
以上の研究はH31年度中の投稿を目指している。
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Research Products
(2 results)
