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2014 Fiscal Year Research-status Report

英国における男性稼ぎ主型世帯の歴史的変遷と女性の生活時間,1760-1939年

Research Project

Project/Area Number 26380427
Research InstitutionOsaka University

Principal Investigator

山本 千映  大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (10388415)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 山本 陽子  名古屋市立大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (00326159)
Project Period (FY) 2014-04-01 – 2017-03-31
Keywords経済史 / 産業革命 / 生活時間 / ジェンダー / 国際研究者交流 / 国際情報交換 / イギリス / オランダ
Outline of Annual Research Achievements

本年度は、史料の所在調査および史料収集が主となった。
オックスフォード大学のthe Centre for Time Use Research(CTUR)で作成された資料情報に関するデータベースをもとに、イギリスにおける生活時間に関する調査についての情報収集をまず行ったが、フェビアン協会婦人部によるランベス地区の調査結果(Round About a Pound a Week調査)については入手し、読解およびデータ化を行った。また、当初、研究対象期間の終期と考えていたBBCによる生活時間調査(1939年)について、CTURでの調査の結果、原本が残っていないということが判明した。他方で、Mass Observationプロジェクトで収集された1936-39年をカバーする506日分の日記が現存していることも判明した。こちらのデータは、現在のCTURの所長であるJonathan Gershuny教授が、1980年代に一部(半数程度)を用いてデータセットを構築し、ワーキングペーパーも出されたのであるが、全体のデジタル化、データベース化は行われていない。これについて、CTURのスタッフと共同研究という形で作業を進める方向で調整を行っているところである。
自伝に関しても、Humphries(2010)に掲げられた労働者による自伝のリストに基づきながら、まずは、Making of the Modern WorldおよびEighteenth Century Collectionsに含まれるもの等を合わせて収集している。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

CTURにおいてデータベース化されているものが思いの外少なく、特に20世紀前半に関しては、ほとんど利用が出来ない状態であったため、データベース化作業そのものを共同で行うことになったため。他方で、情報交換を通じて、先行研究を通じた問題整理については、より効率的に行うことが可能となっている。

Strategy for Future Research Activity

夏休み中に渡英し、CTURのスタッフと共同研究の進め方について協議する。また、自伝資料については、アルバイトを活用し、組織的な収集とデータ整理を進める。合わせて、CTURとの共同研究において、日本側のデータの提供が求められるため、1941年のNHKによる生活時間調査について調査を進め、その他の調査についても原資料の利用可能性について探る。先行研究整理についても、特に、社会学における現代についての文献渉猟を進めることで、方法論的な部分で整理を進める。

Causes of Carryover

データ入力・整理にあたっては、ある程度の歴史学・経済史学に関する知識が必要となるため、大学院生を充てることにしていたが、1学期中に作業を依頼していた院生が、夏休み以降休学することになり、後任者を連続して雇用することができなかったため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

継続して作業を依頼できる院生を確保し、謝金として支払う。

  • Research Products

    (1 results)

All 2014

All Journal Article (1 results) (of which Acknowledgement Compliant: 1 results)

  • [Journal Article] 1830年代ノーサンプトンシャーにおける就業機会―1834年救貧法報告書と1841年センサスの接続―2014

    • Author(s)
      山本千映
    • Journal Title

      大阪大学経済学

      Volume: 64 Pages: 208-227

    • Acknowledgement Compliant

URL: 

Published: 2016-05-27  

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