2014 Fiscal Year Research-status Report
テレワーク環境と組織市民行動の相互作用がもたらす知識共有モデルの構築
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26380458
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
柳原 佐智子 富山大学, 経済学部, 准教授 (40262505)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
古賀 広志 関西大学, 総合情報学部, 教授 (20258312)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | テレワーク / BYOD / 組織市民行動 / 社会的物質性 / OCB / sociomateriality |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度はテレワークにおけるオンラインコミュニケーションツールの利用に関して、事例調査を中心に行った。1例は簡易な無料ツールを利用してコミュニティ内のメンバーと１対１でコミュニケーションを行う事例であり、コミュニティ内での上下関係において下の立場の者が組織市民行動によってコミュニケーションツールの利用を積極的に行うことで信頼関係が強くなり、組織内における位置づけにも影響があることを明らかにした。2例目は自営型テレワーカによるオンラインコミュニティでの組織市民行動が行われる様子を明らかにし、それによりつながり感をメンバーが持ちながら仕事を各々が進めていく時に、OCBIとOCBOの双方が関わっていることを示した。その際、バーチャルチームにおける既存のモデルを引用しながら、あるバーチャルチームのOCBは別のバーチャルチームのOCBに影響を与えることにも言及した。3例目では中小企業のモバイルデバイス導入において先行利用者の組織市民行動が他者に影響を与える可能性について示した。
また、これらの事例について、情報社会論的な観点からも考察を行った。その結果、特に3例目を例にとり、従来の技術決定論や社会決定論の考え方ではなく、新たな情報システム研究の潮流である社会的物質性の考え方を用いることで先行利用者の行動を解き明かすことが出来ることを示唆した。
さらに、これらをもとに、組織市民行動と社会的物質性の双方の観点から、技術と人間とが混然一体となった形でテレワーク環境の進化がもたらされることを示した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画においては量的調査を中心に据えていたが、各々の事例での環境がまちまちであることやインタビュー調査の方がより具体的な言葉によって新たな知見を得られると考え、一部量的調査も併用しながら質的調査を中心に行うことに変更した。しかしそれによって、当初の計画である企業の特質を考慮した上でのテレワーク環境と組織市民行動の範囲について詳細なデータを得られ、比較検討も行うことが可能になった。また、組織市民行動と社会的物質性の関係という理論の枠組みについても明確に出来たことから、計画は概ね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後はさらに事例研究を進めながら、テレワーク環境におけるオンラインコミュニケーションの組織市民行動のパターンを明らかにしていく。26年度でバーチャルチームの組織市民行動の他への波及について言及しているので、このモデルのあてはめや信頼形成と協働作業との関連性について、引き続き社会的物質性の観点も加味しながら考察する。
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| Causes of Carryover |
2月末に研究打合せおよび資料収集を行う予定であったが、訪問先の相手が急病により3月末まで病気休職となり、打ち合わせが不可能になったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
当初の次年度予定に変更はないが、打ち合わせおよび資料収集を行う相手の体調が整い次第、次年度の早い段階で打ち合わせを行う予定である。
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Research Products
(12 results)
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[Presentation] 新しい働き方とLTO2014
Author(s)
辺見佳奈子、下﨑千代子、古賀広志
Organizer
日本情報経営学会第６９回全国大会
Place of Presentation
ホテル日航八重山
Year and Date
2014-11-08 – 2014-11-09
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