2016 Fiscal Year Research-status Report
テレワーク環境と組織市民行動の相互作用がもたらす知識共有モデルの構築
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26380458
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
柳原 佐智子 富山大学, 経済学部, 准教授 (40262505)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
古賀 広志 関西大学, 総合情報学部, 教授 (20258312)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | オンラインコミュニケーション / 文脈的完全性 / プライバシー / 組織市民行動 / アクチュアリティ / 社会物質性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、いくつかのオンラインコミュニケーションの場のうち、主にWebサイトを用いたコミュニケーションについて、組織内の信頼関係とそれを維持したいと願う組織成員による組織市民行動が他の成員の行動に与えた影響を、事例をもとに考察した。
1つ目の事例では、組織内部に向けたWebサイトに、組織市民行動として行われた情報投稿が組織内でのプライバシーの侵害やプライバシーの文脈的完全性の立場と、それによる情報システムの変化を、社会物質性の観点から明らかにした。
２つ目の事例では、Webサイトを介した販売者と顧客のオンラインでの交流場所における自発的な商品宣伝活動が組織市民行動として行われている過程と、その過程をコミュニケーションのためのメディア選択の観点から明らかにした。
３つ目の事例では、バーチャルリアリティを用いた知識の継承について、そこでのリアリティとアクチュアリティについて考察した。知識の共有と継承にはアクチュアリティが大切であると考えるが、リアリティの追求によってアクチュアリティが不十分になったり、アクチュアリティがなくてもリアリティの追究からアクチュアリティを求める行動につながることを明らかにした。
さらに、テレワークのうち、雇用型の完全在宅勤務者と自営型の完全在宅勤務者の双方を要する企業でのコミュニケーションの問題について、主に雇用型の在宅勤務者がどのような視点でオンラインコミュニケーションの場での行動をおこなっており、自発的に貢献する行動が、組織でどのような効果をもたらし、知識の共有に寄与しているかの調査をまとめており、これが本研究テーマの最終的な結論に最も近づくものとなる予定である。
これらの研究についてはさらに継続して進めており、次年度の国内学会および国際会議にて報告する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
既に調査した事例の報告の他、新たにテレワークを行う企業でのコミュニケーション事例についても調査を開始しており、国内外での成果報告も行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は最終年度であるため、これまでの事例をすべて再確認してテレワーク環境におけるセキュリティやプライバシーとの関係をさらに考察しながら、メンバー間のコミュニケーションとその中に埋め込まれた知識が共有・蓄積され継承される過程を明確にする。
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| Causes of Carryover |
年度末の学会報告が校務の都合や査読の結果等で不可能になり、その分を次年度の報告に回すため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に報告予定の国際会議出席のための旅費が、時期の関係で当初予定より高いため、そちらに回す予定である。
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Research Products
(5 results)
