2015 Fiscal Year Research-status Report
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26380589
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| Research Institution | Okayama University of Science |
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Principal Investigator |
大藪 亮 岡山理科大学, 総合情報学部, 准教授 (00637275)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田口 尚史 茨城キリスト教大学, 経営学部, 准教授 (60530045)
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| Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 文脈価値 / 価値共創 / 顧客経験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、これまでマーケティング研究があまり焦点を当ててこなかったオファリング（有形財や無形財）交換後の世界に注目し、価値共創の視点から、顧客（消費者）の文脈価値の形成およびその変化のメカニズムを明らかにすることである。具体的には（1）顧客の文脈価値形成・変化とその要因についての理論的検討、（2）文脈価値形成・変化のメカニズムを捉えるための方法論的検討、（3）実証的調査の実施および分析となる。研究二年目となる平成27（2015）年度は、（2）および（3）に取り組むと同時に、国外・国外で成果発表を行った。
（2）については、昨年度から継続しているサービス・ドミナント・ロジックや価値共創に関する文献調査に加え、プラクティス理論やアクターネットワーク理論といった社会学の知見を活用するために調査範囲を広げて文献レビューを行った。また、6月にイタリアで開催されたNaples Forum on Serviceにおいて発表した際に、海外研究者から指摘された顧客経験研究についても調査を進めている。
（3）については、平成28年度実施予定の実証研究に向けた予備的調査を実施している。本研究が注目するのは顧客であるが、その顧客の価値形成に大きな影響を与えているのが店舗スタッフであるため、店舗マネジャーおよびスタッフ、インストラクターへのインタビュー調査を実施した。様々な顧客に対する多様な取り組みとその内容について、ヒアリングすることができた。それに加えて、店舗マネジャーに対して、顧客に対するインタビュー調査の承諾およびその内容確認も行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27（2015）年度は、（2）および（3）を中心に取り組んでいる。顧客の文脈価値形成を捉えるための方法論について検討してきたが、その成果発表として海外および国内学会で発表を行った。特にNaples Forum on Serviceにおいて、海外研究者と今後の研究の方向性等についての意見交換やネットワーク構築ができたことは大きな成果であった。
当初の計画では、対象企業としてA社を予定し調査受け入れの承諾も得ていたが、B社を対象とする方が本研究の目的達成のために適当であることが、研究を進めていく過程において判明したため、調査対象企業を変更している。また、B社を対象とした調査は順調に進んでおり、本研究課題を遂行する上で調査対象の変更は問題ないと考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28（2016）年度は、（3）顧客の文脈価値形成・変化に関する実証的調査の実施および分析を行う。既に述べたように、対象企業に対して、調査受入の承諾および対象顧客の選定についても依頼を完了している。顧客に対する調査は、ヒアリングだけでなく、観察や日記を用いた調査も予定しているが、より顧客に密着した調査となるため、個人のプライバシーへの配慮という点から、内容については文書化し、対象企業および顧客に対して個別に確認を行うこととする。
また、6月にオランダで開催される国際学会でこれまでの成果発表を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
平成27（2015）年度に続き、平成28（2016）年度においても、研究成果発表のため海外学会での発表を行う予定である。当初の予定では、海外発表1回分の旅費しか計上しておらず、海外旅費が不足することが予想された。そこで、当該年度の予算を次年度の海外旅費として使用することとした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度使用額は、すべて海外での成果発表に関する費用（旅費等）に使用する予定である。
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Research Products
(8 results)
