2015 Fiscal Year Research-status Report
1950-1980年代の家政通信・遠隔教育に関する社会学的研究
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26380724
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Research Institution | Momoyama Gakuin University |
Principal Investigator |
石田 あゆう 桃山学院大学, 社会学部, 准教授 (70411296)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村瀬 敬子 佛教大学, 社会学部, 准教授 (20312134)
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Project Period (FY) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 料理 / マスメディア / 雑誌メディア / 教育 / 青年 / 若者 / ファッション誌 |
Outline of Annual Research Achievements |
今日のメディア環境の変化において、雑誌の凋落が著しい。その一因に、かつてほど若者たちが雑誌を必要としなくなったことがある。そもそも教育とはこれから社会に出て行く若者(青年期)との関わりにおいて意味がある。教育という営みはそもそも欲望充足を延期することが前提で、今日ではそうしたメディアの教育的機能は「時代遅れ」と見なされるようになってきた。 だが過去において、雑誌は若者たちの生活に必要不可欠のメディアであった。それは雑誌読者が青年という「未完成な」存在だったからである。日本における経営もグローバル化し、即時的価値が求められるようになっていった現状のなかで、かつて雑誌メディアが持っていた遅延報酬的機能が意味を持ちにくくなっている。とはいえ、かつて雑誌は彼/彼女らにとっての社会について学ぶための情報媒体であり、その教育的効果は明らかだった。 雑誌が「青年」読者に対し、教育メディアとして機能した最後の時代は、日本の雑誌黄金期である1970年代から80年代と重なっている。それは女性向けのファッション雑誌についても言うことができる。 1971年創刊の『non・no』(集英社)は、1970年創刊の『an・an』(平凡出版、現マガジンハウス)の後追い雑誌と言われてきたが、料理記事やファッション指南、手芸講座といったその丁寧な指導的要素で若い女性読者たちの心をつかんだ。一八歳から二四歳の未婚女性という非常に限定した読者を想定しながら、それ以上のより幅広い読者の獲得に成功し、百万部を越えるファッション誌となっていった。同時期は女性の初婚年齢が上昇し始めた時期である。『non・no』は家族という集団を単位とせず、それでいて若い女性にとっての「暮らし」や生活情報を読者に提供した結果、人気となった教育的要素を持つ雑誌であった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
およそ2ヶ月に1度、共同研究者と情報交換を行い、研究はおおむね順調に進められている。ただ学校や公教育をを母体とする通信教育の展開についての考察がやや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
日本において各種学校をを通じて受講されてきた家庭科や家政学に関する通信教育の社会学的考察について取り組む予定である。 マス・メディアである雑誌を通じた主婦向けの家政関連情報の提供は、戦前戦後において連続性が見られるが、学校教育としての家庭科は、戦後の教育改革による大きな変化にともなう断絶が見られる。その大きな変化は、家庭科教育にいち早く導入された通信教育の在りようにどのような影響を与えたのかを中心に考察を進めていく。
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Causes of Carryover |
インタビューや出張に当初予定していたほど行くことができなかったため、予定した金額とは差額が生じている。 むしろ資料収集のための物品費の支出が当初の想定以上に必要となった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
科研最終年度にあたり、資料整理のためのアルバイトが必要となる。そのための人件費の支出増加を見込んでいる。 おおよその参考資料は入手しているが、追加で必要となる資料が出てくると予想されるため、物品費の支出が増えると思われる。
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